タムラ製作所（6768）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -6億700万
2010年9月30日 -116.14%: -13億1200万
2010年12月31日 -3.81%: -13億6200万
2011年3月31日: -9億6800万
2011年6月30日: -2億700万
2011年9月30日: 6800万
2011年12月31日: -9億2900万
2012年3月31日: -2億8900万
2012年6月30日: 4億6100万
2012年9月30日 -72.02%: 1億2900万
2012年12月31日: -4億100万
2013年3月31日: 8億4000万
2013年6月30日 +86.07%: 15億6300万
2013年9月30日 +80.68%: 28億2400万
2013年12月31日 +12.29%: 31億7100万
2014年3月31日 +58.5%: 50億2600万
2014年6月30日 -96.78%: 1億6200万
2014年9月30日 +182.1%: 4億5700万
2014年12月31日 +565.65%: 30億4200万
2015年3月31日 +107.26%: 63億500万
2015年6月30日 -93.47%: 4億1200万
2015年9月30日 +266.75%: 15億1100万
2015年12月31日 -25.68%: 11億2300万
2016年3月31日: -10億2400万
2016年6月30日: -7億3100万
2016年9月30日 -154.31%: -18億5900万
2016年12月31日: 1200万
2017年3月31日 +999.99%: 27億5700万
2017年6月30日 -91.11%: 2億4500万
2017年9月30日 +732.24%: 20億3900万
2017年12月31日 +92.5%: 39億2500万
2018年3月31日 +26.88%: 49億8000万
2018年6月30日 -99.46%: 2700万
2018年9月30日 +999.99%: 4億4600万
2018年12月31日 +759.87%: 38億3500万
2019年3月31日 +29.36%: 49億6100万
2019年6月30日 -94.24%: 2億8600万
2019年9月30日 -40.56%: 1億7000万
2019年12月31日 -42.94%: 9700万
2020年3月31日 +382.47%: 4億6800万
2020年6月30日: -9億9100万
2020年9月30日: -4億3200万
2020年12月31日 -4.4%: -4億5100万
2021年3月31日: 21億2800万
2021年6月30日 -43.89%: 11億9400万
2021年9月30日 +39.61%: 16億6700万
2021年12月31日 -20.16%: 13億3100万
2022年3月31日 +116.15%: 28億7700万
2022年6月30日 -35.25%: 18億6300万
2022年9月30日 +158.72%: 48億2000万
2022年12月31日 +26.43%: 60億9400万
2023年3月31日 -36.41%: 38億7500万
2023年6月30日 -82.94%: 6億6100万
2023年9月30日 +312.71%: 27億2800万
2023年12月31日 +52.16%: 41億5100万
2024年3月31日 +37.27%: 56億9800万
2024年6月30日 -64.36%: 20億3100万
2024年9月30日 +99.56%: 40億5300万
2024年12月31日 -37.95%: 25億1500万
2025年3月31日 +164.33%: 66億4800万
2025年6月30日: -17億7500万
2025年9月30日: -16億6000万
2025年12月31日: -5億8300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:02