アルプスアルパイン(6770)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -25億9400万
- 2010年9月30日
- 9600万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 11億2800万
- 2011年3月31日 +447.34%
- 61億7400万
- 2011年6月30日
- -14億9700万
- 2011年9月30日 -318.9%
- -62億7100万
- 2011年12月31日
- -55億1800万
- 2012年3月31日
- 61億2000万
- 2012年6月30日
- -67億9600万
- 2012年9月30日 -40.67%
- -95億6000万
- 2012年12月31日
- 21億2600万
- 2013年3月31日 +350.38%
- 95億7500万
- 2013年6月30日 -22.89%
- 73億8300万
- 2013年9月30日 +101.94%
- 149億900万
- 2013年12月31日 +132.38%
- 346億4600万
- 2014年3月31日 -1.74%
- 340億4200万
- 2014年6月30日 -97.31%
- 9億1700万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 229億9300万
- 2014年12月31日 +132.11%
- 533億7000万
- 2015年3月31日 +12.67%
- 601億3100万
- 2015年6月30日 -77.43%
- 135億7400万
- 2015年9月30日 +135.95%
- 320億2800万
- 2015年12月31日 +22.29%
- 391億6600万
- 2016年3月31日 -39.3%
- 237億7400万
- 2016年6月30日
- -139億3100万
- 2016年9月30日
- -98億8100万
- 2016年12月31日
- 304億5500万
- 2017年3月31日 +22.91%
- 374億3200万
- 2017年6月30日 -78.25%
- 81億4200万
- 2017年9月30日 +321.78%
- 343億4100万
- 2017年12月31日 +82.85%
- 627億9100万
- 2018年3月31日 -0.02%
- 627億7600万
- 2018年6月30日 -93.93%
- 38億1200万
- 2018年9月30日 +497.01%
- 227億5800万
- 2018年12月31日 +26.72%
- 288億3900万
- 2019年3月31日 -25.57%
- 214億6500万
- 2019年6月30日
- -69億500万
- 2019年9月30日
- -59億4400万
- 2019年12月31日
- -7億7000万
- 2020年3月31日 -999.99%
- -96億8600万
- 2020年6月30日
- -72億1500万
- 2020年9月30日
- -16億6800万
- 2020年12月31日
- 80億1600万
- 2021年3月31日 +195.97%
- 237億2500万
- 2021年6月30日 -99.9%
- 2400万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 81億9400万
- 2021年12月31日 +317.33%
- 341億9600万
- 2022年3月31日 +52.82%
- 522億5800万
- 2022年6月30日 -62.26%
- 197億2000万
- 2022年9月30日 +74.36%
- 343億8300万
- 2022年12月31日 -29.33%
- 242億9800万
- 2023年3月31日 -18.49%
- 198億500万
- 2023年6月30日 -34.77%
- 129億1800万
- 2023年9月30日 +121.84%
- 286億5700万
- 2023年12月31日
- -80億1900万
- 2024年3月31日
- 14億8500万
- 2024年6月30日 +968.69%
- 158億7000万
- 2024年9月30日
- -78億7500万
- 2024年12月31日
- 209億5300万
- 2025年3月31日 +50.29%
- 314億9000万
- 2025年6月30日
- -53億4500万
- 2025年9月30日
- 246億1500万
- 2025年12月31日 +125.83%
- 555億8700万
- 2026年3月31日 +17.66%
- 654億500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※11 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/18 15:30
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異は、発生時の従業員の平均残存勤務期間の年数(主に11~15年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しています。2026/06/18 15:30
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しています。
(8)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、前連結会計年度において流動資産の「受取手形及び売掛金」に表示していました166,841百万円は、「受取手形及び売掛金」164,813百万円、「電子記録債権」2,028百万円として組み替えています。2026/06/18 15:30
(連結損益及び包括利益計算書)
1. 前連結会計年度において営業外費用の「その他」に含めて表示していました「支払手数料」は、当連結会計年度において重要性が増したため、区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の組み替えを行っています。 - #4 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- 連結損益及び包括利益計算書】2026/06/18 15:30