包括利益
連結
- 2010年6月30日
- -25億9400万
- 2010年9月30日
- 9600万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 11億2800万
- 2011年3月31日 +447.34%
- 61億7400万
- 2011年6月30日
- -14億9700万
- 2011年9月30日 -318.9%
- -62億7100万
- 2011年12月31日
- -55億1800万
- 2012年3月31日
- 61億2000万
- 2012年6月30日
- -67億9600万
- 2012年9月30日 -40.67%
- -95億6000万
- 2012年12月31日
- 21億2600万
- 2013年3月31日 +350.38%
- 95億7500万
- 2013年6月30日 -22.89%
- 73億8300万
- 2013年9月30日 +101.94%
- 149億900万
- 2013年12月31日 +132.38%
- 346億4600万
- 2014年3月31日 -1.74%
- 340億4200万
- 2014年6月30日 -97.31%
- 9億1700万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 229億9300万
- 2014年12月31日 +132.11%
- 533億7000万
- 2015年3月31日 +12.67%
- 601億3100万
- 2015年6月30日 -77.43%
- 135億7400万
- 2015年9月30日 +135.95%
- 320億2800万
- 2015年12月31日 +22.29%
- 391億6600万
- 2016年3月31日 -39.3%
- 237億7400万
- 2016年6月30日
- -139億3100万
- 2016年9月30日
- -98億8100万
- 2016年12月31日
- 304億5500万
- 2017年3月31日 +22.91%
- 374億3200万
- 2017年6月30日 -78.25%
- 81億4200万
- 2017年9月30日 +321.78%
- 343億4100万
- 2017年12月31日 +82.85%
- 627億9100万
- 2018年3月31日 -0.02%
- 627億7600万
- 2018年6月30日 -93.93%
- 38億1200万
- 2018年9月30日 +497.01%
- 227億5800万
- 2018年12月31日 +26.72%
- 288億3900万
- 2019年3月31日 -25.57%
- 214億6500万
- 2019年6月30日
- -69億500万
- 2019年9月30日
- -59億4400万
- 2019年12月31日
- -7億7000万
- 2020年3月31日 -999.99%
- -96億8600万
- 2020年6月30日
- -72億1500万
- 2020年9月30日
- -16億6800万
- 2020年12月31日
- 80億1600万
- 2021年3月31日 +195.97%
- 237億2500万
- 2021年6月30日 -99.9%
- 2400万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 81億9400万
- 2021年12月31日 +317.33%
- 341億9600万
- 2022年3月31日 +52.82%
- 522億5800万
- 2022年6月30日 -62.26%
- 197億2000万
- 2022年9月30日 +74.36%
- 343億8300万
- 2022年12月31日 -29.33%
- 242億9800万
- 2023年3月31日 -18.49%
- 198億500万
- 2023年6月30日 -34.77%
- 129億1800万
- 2023年9月30日 +121.84%
- 286億5700万
- 2023年12月31日
- -80億1900万
- 2024年3月31日
- 14億8500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※9 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/26 15:14
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異は、発生時の従業員の平均残存勤務期間の年数(主に11～15年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しています。2024/06/26 15:14
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しています。
(8)のれんの償却方法及び償却期間 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- 会)2024/06/26 15:14
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (表示方法の変更)2024/06/26 15:14
(連結損益及び包括利益計算書)
前連結会計年度において営業外収益の「その他」に含めて表示していました「補助金収入」は、当連結会計年度において、重要性が増したため、区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の組み替えを行っています。 - #5 連結損益及び包括利益計算書（連結）
- 連結損益及び包括利益計算書】2024/06/26 15:14
- #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 当連結会計年度において、モジュール・システム事業の車載モジュールの将来キャッシュ・フローの現在価値が当社の保有する事業用固定資産の帳簿価額を下回ることとなったため、減損損失35,759百万円を計上しています。なお、詳細は「(連結損益及び包括利益計算書関係) 7 減損損失」を参照ください。2024/06/26 15:14
モジュール・システム事業の情報通信機器 - #7 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）
- (注)(株)アルプス物流は、前連結会計年度の第1四半期連結会計期間末において持分法適用関連会社に変更したため、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書項目については、9か月の決算数値を記載しています。2024/06/26 15:14