6770 アルプスアルパイン

時価

3374億円

PER 予

10.55倍

2010年以降

赤字-220.38倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.51-3.61倍
（2010-2024年）

3.9%

ROE 予

7.67%

ROA 予

3.98%

当期経常利益、平均臨時雇用人員 - 物流事業、特別損失計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	当期経常利益	平均臨時雇用人員 - 物流事業	特別損失計	会計方針の変更による累積的影響額	営業外費用計	持分法の適用範囲の変動
2008/03	131億	-	246億	-	112億	-
2009/03	-233億赤転	-	393億 +59.6%	-	22.9億 -79.6%	-
2010/03	16.8億黒転	-	40.2億 -89.8%	-	60.4億 +163.7%	-
2011/03	232億大幅増	-	60.5億 +50.5%	-	76.6億 +26.9%	-
2012/03	143億 -38.1%	-	27.5億 -54.5%	-	36.8億 -51.9%	-
2013/03	76.6億 -46.6%	-	59.5億 +116%	-	25.7億 -30.3%	-
2014/03	281億 +266.8%	-	9.22億 -84.5%	-32.1億	38.1億 +48.4%	-
2015/03	576億 +105%	-	48.3億 +424%	-	28.3億 -25.7%	-
2016/03	500億 -13.1%	-	14.3億 -70.3%	0.13億黒転	51.3億 +81.2%	-
2017/03	427億 -14.6%	-	23.5億 +63.9%	-	49.8億 -3%	-0.01億
2018/03	667億 +56.2%	-	21.1億 -10.3%	-	76.9億 +54.5%	-
2019/03	436億 -34.6%	3,308	36.1億 +71.3%	-	87.5億 +13.9%	-
2020/03	186億 -57.2%	3,227 -2.45%	86億 +138.3%	-	117億 +33.8%	-72.2億赤拡
2021/03	132億 -29.1%	3,273 +1.43%	86.3億 +0.3%	-2.17億赤転	42.1億 -64%	-
2022/03	403億 +204.6%	-	43.2億 -49.9%	-	19.8億 -52.9%	-
2023/03	349億 -13.3%	-	89.8億 +107.7%	-	37.4億 +88.6%	-
2024/03	248億 -29%	-	412億 +359.1%	-	38.9億 +4%	-

2008年3月

当期経常利益: 131億2300万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 245億9900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 112億400万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

当期経常利益: -233億500万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 392億6900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 22億8900万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

当期経常利益: 16億7600万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 40億1800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 60億3700万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

当期経常利益: 231億7400万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 60億4600万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 76億5900万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

当期経常利益: 143億3500万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 27億5300万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 36億8400万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

当期経常利益: 76億5900万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 59億4700万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 25億6800万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

当期経常利益: 280億9000万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 9億2200万
会計方針の変更による累積的影響額: -32億1200万
営業外費用計: 38億1000万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

当期経常利益: 575億9400万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 48億3100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 28億3000万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

当期経常利益: 500億3800万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 14億3400万
会計方針の変更による累積的影響額: 1300万
営業外費用計: 51億2900万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

当期経常利益: 427億2500万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 23億5000万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 49億7500万
持分法の適用範囲の変動: -100万

2018年3月

当期経常利益: 667億1700万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 21億700万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 76億8700万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

当期経常利益: 436億500万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: 3,308
特別損失計: 36億900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 87億5400万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

当期経常利益: 186億4600万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: 3,227
特別損失計: 86億100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 117億900万
持分法の適用範囲の変動: -72億2200万

2021年3月

当期経常利益: 132億2700万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: 3,273
特別損失計: 86億2800万
会計方針の変更による累積的影響額: -2億1700万
営業外費用計: 42億1100万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

当期経常利益: 402億8600万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 43億2100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 19億8300万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

当期経常利益: 349億4000万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 89億7500万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 37億4000万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

当期経常利益: 248億900万
平均臨時雇用人員 - 物流事業: -
特別損失計: 412億800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
営業外費用計: 38億8900万
持分法の適用範囲の変動: -