構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	6～50年
構築物	7～45年
機械及び装置	4～17年

(2) 無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を、その他の無形固定資産については、定額法を採用しております。

2016/06/28 13:37

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 有形固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	9百万円	-百万円
土地	0百万円	0百万円

2016/06/28 13:37

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	4百万円	2百万円

2016/06/28 13:37

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※6 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	4百万円
機械装置及び運搬具	9百万円	1百万円

2016/06/28 13:37

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供されている資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	436百万円	408百万円
土地	1,163百万円	1,163百万円

担保付債務

2016/06/28 13:37

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	6～50年
機械装置及び運搬具	4～17年

② 無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を、その他の無形固定資産については、定額法を採用しております。

2016/06/28 13:37