有価証券報告書-第123期(2024/04/01-2025/03/31)
(4)指標及び目標
当社では、気候変動に係る指標として、生産活動におけるCO2排出量、製品のライフサイクルにおけるCO2排出量、環境適合設計製品の売上比率などにおいて、目標設定および実績の評価をおこなっています。当社グループの生産活動におけるCO2排出量を2030年度に46%削減(2017年度比)、2050年度までに実質ゼロとする中長期目標(注)を策定しております。これらは取締役が委員長を務める環境対策委員会にて実績の評価および施策の策定を実施しています。
引き続き、気候変動問題への取り組みに注力するとともに、TCFDの枠組みに基づき、気候変動に係るリスクおよび収益獲得の機会が当社の事業活動や収益等に与える影響について、タイムリーな情報の開示に努めてまいります。
(注) 山洋電気株式会社、山洋電気テクノサービス株式会社および山洋電気ITソリューション株式会社を対象と
しています。
当社では、気候変動に係る指標として、生産活動におけるCO2排出量、製品のライフサイクルにおけるCO2排出量、環境適合設計製品の売上比率などにおいて、目標設定および実績の評価をおこなっています。当社グループの生産活動におけるCO2排出量を2030年度に46%削減(2017年度比)、2050年度までに実質ゼロとする中長期目標(注)を策定しております。これらは取締役が委員長を務める環境対策委員会にて実績の評価および施策の策定を実施しています。
引き続き、気候変動問題への取り組みに注力するとともに、TCFDの枠組みに基づき、気候変動に係るリスクおよび収益獲得の機会が当社の事業活動や収益等に与える影響について、タイムリーな情報の開示に努めてまいります。
(注) 山洋電気株式会社、山洋電気テクノサービス株式会社および山洋電気ITソリューション株式会社を対象と
しています。