固定資産
個別
- 2017年3月31日
- 358億9700万
- 2018年3月31日 -14.16%
- 308億1300万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 需要の急変、販売見込みの相違等による滞留在庫の発生や、販売価格の大幅な下落により、棚卸資産の評価損が発生する可能性があります。2018/06/22 13:23
② 固定資産に係るリスク
有形固定資産は見積耐用年数に基づき減価償却を実施しておりますが、将来の陳腐化や事業撤退等により臨時の損失が発生するリスクがあります。また、業績見込み悪化により将来キャッシュ・フロー見込額が減少し、回収可能価額が低下した場合には、減損損失が発生する可能性があります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物………………3~47年
機械及び装置……2~8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウエア…社内における利用可能期間(3~5年)
特許権……………………12年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2018/06/22 13:23 - #3 固定資産処分損に関する注記
- 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。
2018/06/22 13:23前事業年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当事業年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)土地 48百万円 ― 建物 2百万円 1百万円 その他 1百万円 0百万円 計 51百万円 1百万円 - #4 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
上記金額のうち、前事業年度1百万円、当事業年度0百万円は関係会社に係るものであります。2018/06/22 13:23前事業年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当事業年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)土地 5百万円 ― 機械及び装置 1百万円 6百万円 その他 0百万円 0百万円 計 7百万円 6百万円 - #5 有形固定資産に含めて表示した休止固定資産に関する注記
- ※2 有形固定資産に含めて表示した休止固定資産は、次のとおりであります。2018/06/22 13:23
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/22 13:23
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における資産、負債及び資本の、前連結会計年度末に対する主な増減は以下のとおりであります。2018/06/22 13:23
前連結会計年度末に比べ、総資産は現金及び現金同等物の減少6,498百万円、棚卸資産の増加1,552百万円、有形固定資産の減少2,546百万円等により8,014百万円減少し60,816百万円、負債は借入金等の増加1,996百万円、営業債務その他の未払勘定の増加420百万円等により2,111百万円増加し45,708百万円、親会社の所有者に帰属する持分は、当期包括損失合計9,732百万円、剰余金の配当392百万円等により、10,125百万円減少し15,108百万円となりました。
これにより、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末から11.9ポイント低下し24.8%となりました。