構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

2	固定資産の減価償却の方法
	(1)有形固定資産(リース資産を除く)原則として定率法を採用しております。ただし、平成19年3月31日以前に取得したものについては、旧定率法を採用しております。また、建物(建物附属設備を除く)については平成10年4月1日以降に取得したものについては旧定額法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15年～50年構築物 10年～30年機械及び装置 8年工具、器具及び備品 2年～5年

2016/06/29 13:57

#2 固定資産売却益の注記（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	329	967
機械装置及び運搬具	5,639	1,719

2016/06/29 13:57

#3 固定資産除却損の注記（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0	-
機械装置及び運搬具	11,180	2,912

2016/06/29 13:57

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)「当期増加額」欄の主なものは以下のとおりです。

建物及び構築物	先端デバイスセンター、クリーンルーム増設	191,641千円
機械及び装置	富岡工場等における生産設備増設	181,468千円

2016/06/29 13:57

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

	①有形固定資産(リース資産を除く)原則として定率法を採用しております。ただし、平成19年3月31日以前に取得したものについては、旧定率法を採用しております。また、建物(建物附属設備を除く)については平成10年4月1日以降に取得したものについては旧定額法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定額法を採用しております。また、一部の連結子会社では定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 10年～50年機械装置及び運搬具 5年～8年工具、器具及び備品 2年～7年
	②無形固定資産(リース資産を除く)ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/06/29 13:57