建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	-	9,622
機械装置及び運搬具	1,710	707

2018/06/28 15:19

#2 固定資産除却損の注記（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	12,479	2,387
機械装置及び運搬具	5,913	5,570

2018/06/28 15:19

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

	①有形固定資産(リース資産を除く)原則として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、一部の連結子会社では定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 10年～50年機械装置及び運搬具 5年～8年工具、器具及び備品 2年～7年
	②無形固定資産(リース資産を除く)ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2018/06/28 15:19