有価証券報告書-第75期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法
建物以外は定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物…………………………10～50年
機械及び装置………………6～10年
工具、器具及び備品………2～20年
無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。