建物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 2億8671万
- 2020年3月31日 -3.05%
- 2億7797万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2020/06/25 9:10
- #2 主要な設備の状況
- 3 上記の他、連結会社以外から賃借している設備の内容は、下記のとおりであります。2020/06/25 9:10
会社名 事業所名(所在地) 設備の内容 面積(千㎡) 年間賃借料(千円) 煙台科思摩思電機有限公司 (中国山東省煙台市) 建物及び土地 2 4,386 広州東高志電子有限公司 (中国広東省広州市) 建物及び土地 7 47,629 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 6~45年
機械装置及び運搬具 5~8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 9:10 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内訳2020/06/25 9:10
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 122 千円 - 千円 機械装置及び運搬具 4,367 千円 114 千円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2020/06/25 9:10
前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物 637,052 千円 609,903 千円 土地 1,328,862 千円 1,702,306 千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加の主なもの2020/06/25 9:10
2 当期減少の主なもの建物 中津 屋根改修工事 7,987 千円 機械装置及び運搬具 中津 組立機 29,900 千円 工具、器具及び備品 会津 金型 17,383 千円 工具、器具及び備品 社外 金型 14,230 千円 ソフトウエア仮勘定 本社 基幹システム 234,135 千円
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2020/06/25 9:10
固定資産は、前連結会計年度末比109百万円増加し5,785百万円となりました。主な要因は、設備の完成により建設仮勘定が97百万円、建物及び構築物が減価償却により62百万円減少しましたが、新基幹システムの構築によりソフトウエア仮勘定が234百万円それぞれ増加したことによるものです。
新基幹システムは業務効率化のための投資であります。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2020/06/25 9:10
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2020/06/25 9:10
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 6~45年
機械装置及び運搬具 5~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 9:10