有価証券報告書-第66期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

② 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
……当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっておりますが、在外連結子会社は、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 31～50年
機械装置及び運搬具 5～9年
無形固定資産
……定額法によっております。なお、社内利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。