仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 34億4200万
- 2010年3月31日 +3.2%
- 35億5200万
- 2011年3月31日 +1.63%
- 36億1000万
- 2012年3月31日 -24.79%
- 27億1500万
- 2013年3月31日 -8.4%
- 24億8700万
- 2014年3月31日 +10.29%
- 27億4300万
- 2015年3月31日 -16.77%
- 22億8300万
- 2016年3月31日 -3.59%
- 22億100万
- 2017年3月31日 +18.58%
- 26億1000万
- 2018年3月31日 -0.34%
- 26億100万
- 2019年3月31日 +8.73%
- 28億2800万
- 2020年3月31日 -18.14%
- 23億1500万
- 2021年3月31日 -6.74%
- 21億5900万
- 2022年3月31日 +50.53%
- 32億5000万
- 2023年3月31日 +21.78%
- 39億5800万
個別
- 2008年3月31日
- 29億5800万
- 2009年3月31日 -19.3%
- 23億8700万
- 2010年3月31日 +5.36%
- 25億1500万
- 2011年3月31日 -60.64%
- 9億9000万
- 2012年3月31日 -31.72%
- 6億7600万
- 2013年3月31日 -28.55%
- 4億8300万
- 2014年3月31日 +19.67%
- 5億7800万
- 2015年3月31日 -7.44%
- 5億3500万
- 2016年3月31日 +0.93%
- 5億4000万
- 2017年3月31日 -9.81%
- 4億8700万
- 2018年3月31日 +11.7%
- 5億4400万
- 2019年3月31日 +5.51%
- 5億7400万
- 2020年3月31日 +9.06%
- 6億2600万
- 2021年3月31日 -7.67%
- 5億7800万
- 2022年3月31日 +33.04%
- 7億6900万
- 2023年3月31日 +52.28%
- 11億7100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
②デリバティブ
時価法
③棚卸資産
(商品及び製品並びに仕掛品)
当社及び国内連結子会社は主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、在外連結子会社は主として総平均法または先入先出法による低価法を採用しております。
(原材料及び貯蔵品)
当社及び国内連結子会社は主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、在外連結子会社は主として先入先出法による低価法を採用しております。
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 13:24 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③棚卸資産2023/06/29 13:24
(商品及び製品並びに仕掛品)
当社及び国内連結子会社は主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、在外連結子会社は主として総平均法または先入先出法による低価法を採用しております。 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 会計上の見積りにより当事業年度に係る財務諸表にその額を計上した項目であって、翌事業年度に係る財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があるものは次のとおりであります。2023/06/29 13:24
(注)繰延税金資産は繰延税金負債と相殺前の金額であります。(単位:百万円) 商品及び製品 420 368 仕掛品 769 1,171 原材料及び貯蔵品 16 3
①棚卸資産(商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品) - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 会計上の見積りにより当連結会計年度に係る連結財務諸表にその額を計上した項目であって、翌連結会計年度に係る連結財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があるもの、およびその会計上の見積りの内容は次のとおりであります。2023/06/29 13:24
(注)繰延税金資産は繰延税金負債と相殺前の金額であります。(単位:百万円) 商品及び製品 1,599 1,743 仕掛品 3,250 3,958 原材料及び貯蔵品 3,068 4,319
①棚卸資産(商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3) 棚卸資産2023/06/29 13:24
商品及び製品・仕掛品………………………総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品……………………………先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)