有価証券報告書-第74期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しています。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しています。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりです。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記していました「有形固定資産」の「建物」3,099百万円「減価償却累計額」△2,377百万円、「機械及び装置」3,445百万円「減価償却累計額」△3,263百万円、「工具、器具及び備品」4,332百万円「減価償却累計額」△3,976百万円、「リース資産」340百万円「減価償却累計額」△222百万円は、それぞれ「建物」721百万円、「機械及び装置」182百万円、「工具、器具及び備品」356百万円、「リース資産」117百万円と表示しています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記していました「製品期首たな卸高」580百万円、「当期製品製造原価」18,121百万円、「製品期末たな卸高」615百万円は、「売上原価」18,086百万円として表示しています。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しています。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しています。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりです。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記していました「有形固定資産」の「建物」3,099百万円「減価償却累計額」△2,377百万円、「機械及び装置」3,445百万円「減価償却累計額」△3,263百万円、「工具、器具及び備品」4,332百万円「減価償却累計額」△3,976百万円、「リース資産」340百万円「減価償却累計額」△222百万円は、それぞれ「建物」721百万円、「機械及び装置」182百万円、「工具、器具及び備品」356百万円、「リース資産」117百万円と表示しています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記していました「製品期首たな卸高」580百万円、「当期製品製造原価」18,121百万円、「製品期末たな卸高」615百万円は、「売上原価」18,086百万円として表示しています。