6976 太陽誘電

6976
2024/09/18
時価
3668億円
PER 予
31.92倍
2010年以降
赤字-80.9倍
(2010-2024年)
PBR
1.03倍
2010年以降
0.56-3.29倍
(2010-2024年)
配当 予
3.19%
ROE 予
3.23%
ROA 予
1.81%
資料
Link
CSV,JSON

現金及び預金

【期間】

連結

2008年3月31日
383億400万
2009年3月31日 -3.13%
371億500万
2010年3月31日 +12.61%
417億8500万
2011年3月31日 -4.37%
399億5700万
2012年3月31日 -30.14%
279億1200万
2013年3月31日 +26.67%
353億5600万
2014年3月31日 +67.58%
592億5000万
2015年3月31日 -21.17%
467億900万
2016年3月31日 -1.6%
459億6200万
2017年3月31日 -12.82%
400億6900万
2018年3月31日 +24.04%
497億
2019年3月31日 +13.54%
564億3000万
2020年3月31日 +5.66%
596億2200万
2021年3月31日 +41.39%
842億9700万
2022年3月31日 +9.81%
925億7000万
2023年3月31日 -5.8%
871億9700万
2024年3月31日 +17.87%
1027億8300万

個別

2008年3月31日
91億1100万
2009年3月31日 -17.31%
75億3400万
2010年3月31日 +137.38%
178億8400万
2011年3月31日 -8.92%
162億8800万
2012年3月31日 -52.05%
78億1000万
2013年3月31日 +5.17%
82億1400万
2014年3月31日 +218.18%
261億3500万
2015年3月31日 -59.3%
106億3600万
2016年3月31日 +31.42%
139億7800万
2017年3月31日 -43.67%
78億7400万
2018年3月31日 +68.54%
132億7100万
2019年3月31日 +57.15%
208億5600万
2020年3月31日 -12.24%
183億400万
2021年3月31日 +108.18%
381億500万
2022年3月31日 -23.77%
290億4900万
2023年3月31日 -18.89%
235億6300万
2024年3月31日 +36.03%
320億5300万

有報情報

#1 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
※ 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
現金及び預金勘定87,197百万円102,783百万円
預入期間が3か月を超える定期預金△3,073△7,843
2024/06/28 13:39
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
一方で、不透明さが増す国際情勢、感染症の世界的大流行、大規模な自然災害の発生、部材不足などにより、社会の在り方や経営環境に急激かつさまざまな変化が生じています。特に、国際情勢の混乱激化や世界経済が大きく後退した場合には、電子部品需要の低迷、資源価格の高騰による仕入価格の上昇、原油価格の高騰及び航空や海上輸送の経路変更による物流費の上昇などの影響を受ける可能性があります。当社グループでは、引き続き情報を多角的に収集し、顧客やサプライヤー等と連携を密にすることで影響を最大限抑えられるように努めていきます。
なお、当社グループは1,027億83百万円の現金及び預金を有し、自己資本比率は56.8%と健全な財務体質を維持しています。また、複数の金融機関との間で総額300億円のコミットメントライン契約を締結するなど、不測の事態への対応手段を確保して事業を継続していきます。
当社グループは、これからも経済価値を高めると同時に、ステークホルダーからの要求や期待に応えることにより社会価値を高めることで、企業価値向上を目指していきたいと考えています。「中期経営計画2025」では、SDGs目標と紐づけたマテリアリティ(重要課題)を設定しています。特に、気候変動への対応としてGHG(温室効果ガス)排出量削減、ダイバーシティの実現に向けた対応として新卒女性採用率や女性管理職比率などの数値目標を掲げて、社会価値向上への取り組みを加速しています。
2024/06/28 13:39
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
① 資産
当連結会計年度末における総資産の残高は5,796億86百万円となり、前連結会計年度末に比べ762億23百万円増加しました。流動資産は228億23百万円増加しており、主な要因は、現金及び預金の増加155億85百万円、受取手形及び売掛金の増加108億26百万円、仕掛品の減少18億91百万円、商品及び製品の減少14億8百万円であります。また、固定資産は534億円増加しており、主な要因は、有形固定資産の増加529億66百万円であります。
② 負債
2024/06/28 13:39
#4 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
年金資産合計に対する主な分類ごとの比率は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
株式17%16%
現金及び預金6%5%
その他12%14%
(注) 年金資産合計には、退職一時金制度に対して設定した退職給付信託が前連結会計年度81%、当連結会計年度83%含まれております。
② 長期期待運用収益率
2024/06/28 13:39
#5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(*1) 「現金及び預金」「受取手形及び売掛金」「支払手形及び買掛金」「短期借入金」「未払金」については、短期で決済されるため時価が帳簿価額に近似することから、記載を省略しております。
(*2) 市場価格のない株式等は、「投資有価証券」には含めておりません。当該金融商品の連結貸借対照表計上額は関連会社株式20百万円、非上場株式0百万円であります。
2024/06/28 13:39