太陽誘電(6976)の長期借入れによる収入の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 205億
- 2009年12月31日 -70.73%
- 60億
- 2010年3月31日 ±0%
- 60億
- 2011年6月30日 -33.33%
- 40億
- 2011年9月30日 +200%
- 120億
- 2011年12月31日 ±0%
- 120億
- 2012年3月31日 ±0%
- 120億
- 2012年6月30日 -16.67%
- 100億
- 2012年9月30日 +46.52%
- 146億5200万
- 2012年12月31日 +2.9%
- 150億7700万
- 2013年3月31日 +12.75%
- 170億
- 2013年9月30日 -70.59%
- 50億
- 2014年3月31日 ±0%
- 50億
- 2015年9月30日 ±0%
- 50億
- 2016年3月31日 ±0%
- 50億
- 2017年9月30日 +100%
- 100億
- 2018年3月31日 ±0%
- 100億
- 2018年9月30日 ±0%
- 100億
- 2019年3月31日 +120.24%
- 220億2400万
- 2019年9月30日 -59.14%
- 90億
- 2020年3月31日 ±0%
- 90億
- 2020年9月30日 +127.78%
- 205億
- 2021年3月31日 ±0%
- 205億
- 2022年3月31日 -46.34%
- 110億
- 2022年9月30日 +36.36%
- 150億
- 2023年3月31日 +33.33%
- 200億
- 2023年9月30日 +113.54%
- 427億800万
- 2024年3月31日 ±0%
- 427億800万
- 2024年9月30日 -41.46%
- 250億
- 2025年3月31日 ±0%
- 250億
- 2025年9月30日 -58%
- 105億
- 2026年3月31日 +47.62%
- 155億
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 一方で、不透明さが増す国際情勢、感染症の世界的大流行、大規模な自然災害の発生、部材不足などにより、社会の在り方や経営環境に急激かつさまざまな変化が生じています。特に、国際情勢の混乱激化や世界経済が大きく後退した場合には、電子部品需要の低迷、資源価格の高騰による仕入価格の上昇、原油価格の高騰及び航空や海上輸送の経路変更による物流費の上昇などの影響を受ける可能性があります。当社グループでは、引き続き情報を多角的に収集し、顧客やサプライヤー等と連携を密にすることで影響を最大限抑えられるように努めていきます。2025/06/24 10:33
なお、当社グループは781億66百万円の現金及び預金を有し、自己資本比率は55.6%と健全な財務体質を維持しています。また、複数の金融機関との間で総額300億円のコミットメントライン契約を締結するなど、不測の事態への対応手段を確保して事業を継続していきます。
当社グループは、これからも経済価値を高めると同時に、ステークホルダーからの要求や期待に応えることにより社会価値を高めることで、企業価値向上を目指していきたいと考えています。「中期経営計画2025」では、SDGs目標と紐づけたマテリアリティ(重要課題)を設定しています。特に、気候変動への対応としてGHG(温室効果ガス)排出量削減、ダイバーシティの実現に向けた対応として新卒女性採用率や女性管理職比率などの数値目標を掲げて、社会価値向上への取り組みを加速しています。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 投資活動によるキャッシュ・フローは635億27百万円の支出(前年同期比23.3%減)となりました。主な要因は、固定資産の取得による支出627億15百万円であります。2025/06/24 10:33
財務活動によるキャッシュ・フローは30億48百万円の収入(前年同期比91.9%減)となりました。主な要因は、長期借入れによる収入250億円、配当金の支払額112億3百万円、長期借入金の返済による支出92億65百万円、リース債務の返済による支出13億80百万円であります。
以上の結果、当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に対して273億96百万円減少し、675億43百万円となりました。