当社グループは、成長戦略と構造改革を両輪とした収益改善策を実施しております。成長戦略については、成長機器であるスマートフォンやタブレット端末に対し、競争優位性のあるスーパーハイエンド商品の販売拡大を図っています。平成26年7月には、子会社である太陽誘電モバイルテクノロジー株式会社が、東京都青梅市に本社を移転して通信デバイスの増産体制を構築しております。また、平成27年12月にコンデンサを製造している子会社の新潟太陽誘電株式会社が新工場の竣工を予定しております。さらに、自動車電装や産業機器、ヘルスケア、環境・エネルギー市場を注力すべき市場と位置付け、高信頼性商品の販売推進、システムソリューション提案の強化、商流の拡大と多角化に努めてまいりました。一方、構造改革については、ミニカンパニー制による純利益管理や継続的な体質改善など、損益分岐点の改善に向けた取り組みを実施しております。
当第3四半期連結累計期間の連結売上高は1,672億29百万円(前年同期比5.6%増)、営業利益は81億76百万円(前年同期比8.5%減)、経常利益は105億41百万円(前年同期比3.9%増)、四半期純利益は59億54百万円(前年同期比0.8%減)となりました。当第3四半期連結累計期間は、第2四半期から大手スマートフォンメーカー向けの出荷が好調だったものの、子会社の拠点集約などに伴う一時費用の発生や固定費の増加などがあったため、前年同期比で増収減益となりました。
当第3四半期連結累計期間における期中平均の為替レートは1米ドル104.97円と前年同期の平均為替レートである1米ドル98.42円と比べ6.55円の円安となりました。
2015/02/13 14:49