有価証券報告書-第86期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物は当社及び連結子会社17社のうち15社が定額法、2社が定率法、建物以外については当社及び連結子会社8社が定率法、9社が定額法を採用しております。
ただし、当社及び連結子会社6社の少額減価償却資産(取得価額10万円以上、20万円未満)については、一括して3年で均等償却する方法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～55年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 1～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。