- 6815
- 2022/11/28
- 時価
- 240億円
- PER 予
- 30.04倍
- 2010年以降
- 赤字-69.61倍
(2010-2022年) - PBR
- 0.69倍
- 2010年以降
- 0.22-0.86倍
(2010-2022年) - 配当 予
- 5.13%
- ROE 予
- 2.3%
- ROA 予
- 1.8%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 207億6400万
- 2015年3月31日 -0.24%
- 207億1400万
個別
- 2014年3月31日
- 377億8200万
- 2015年3月31日 +3.97%
- 392億8200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 連結損益計算書の売上高の10%を占める特定の顧客への売上高がないため、記載を省略しております。2015/06/30 13:56
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/06/30 13:56
有形固定資産 主として、本社における事務機器(工具、器具及び備品)であります。
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 2 固定資産の減価償却の方法2015/06/30 13:56
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2015/06/30 13:56前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 2百万円 ― 百万円 工具、器具及び備品 0百万円 0百万円 合計 2百万円 0百万円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2015/06/30 13:56
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 土地 ― 百万円 130百万円 無形固定資産 ― 百万円 0百万円 合計 92百万円 561百万円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2015/06/30 13:56
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 工具、器具及び備品 2百万円 9百万円 無形固定資産 1百万円 0百万円 合計 6百万円 9百万円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/30 13:56
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/30 13:56
(単位:百万円) - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/30 13:56
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産 ― 繰延税金資産 62百万円 117百万円 固定資産 ― その他 156百万円 88百万円 固定負債 ― その他 △53百万円 △50百万円
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末の流動資産は16,248百万円(前連結会計年度末比882百万円増)となりました。これは、主として販売用不動産が915百万円、商品及び製品が854百万円、原材料及び貯蔵品が187百万円、繰延税金資産が55百万円、それぞれ増加し、現金及び預金が762百万円、受取手形及び売掛金が187百万円、その他が166百万円、仕掛品が66百万円、それぞれ減少したこと等によるものです。2015/06/30 13:56
固定資産は20,714百万円(同50百万円減)となりました。これは、有形固定資産が154百万円、投資その他の資産が58百万円、それぞれ増加し、無形固定資産が262百万円、減少したことによるものです。
この結果、資産合計は36,962百万円(同832百万円増)となりました。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/06/30 13:56
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。