TOA(6809)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - アジア・パシフィックの推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 4億7800万
- 2014年3月31日 +44.77%
- 6億9200万
- 2015年3月31日 +8.38%
- 7億5000万
- 2016年3月31日 +4.53%
- 7億8400万
- 2017年3月31日 -5.74%
- 7億3900万
- 2018年3月31日 +16.1%
- 8億5800万
- 2019年3月31日 +13.87%
- 9億7700万
- 2020年3月31日 +40.53%
- 13億7300万
- 2021年3月31日 -26.44%
- 10億1000万
- 2022年3月31日 +12.18%
- 11億3300万
- 2023年3月31日 +27.63%
- 14億4600万
- 2024年3月31日 +19.71%
- 17億3100万
- 2025年3月31日 +11.32%
- 19億2700万
- 2026年3月31日 -10.95%
- 17億1600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、主に音響機器・映像機器等を生産・販売しており、国内においては当社及び国内子会社が、海外においてはアジア、欧州、アメリカ等の各地域を現地法人が、それぞれ担当しております。現地法人はそれぞれ独立した経営単位であり、取り扱う製品について各地域において包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/23 15:38
したがって、当社グループは、販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「アジア・パシフィック」、「欧州・中東・アフリカ」、「アメリカ」、「中国・東アジア」の5つを報告セグメントとしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法 - #2 報告セグメントの概要(連結)
- 当社グループは、主に音響機器・映像機器等を生産・販売しており、国内においては当社及び国内子会社が、海外においてはアジア、欧州、アメリカ等の各地域を現地法人が、それぞれ担当しております。現地法人はそれぞれ独立した経営単位であり、取り扱う製品について各地域において包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/23 15:38
したがって、当社グループは、販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「アジア・パシフィック」、「欧州・中東・アフリカ」、「アメリカ」、「中国・東アジア」の5つを報告セグメントとしております。 - #3 従業員の状況(連結)
- ①連結会社の状況2026/06/23 15:38
(注)1 従業員数には、契約社員、パートタイマー、嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いております。2026年3月31日現在 日本 2,339 アジア・パシフィック 228 欧州・中東・アフリカ 169
2 全社として記載されている従業員数は、本社部門等に所属しているものであります。 - #4 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/06/23 15:38
1995年4月 当社 入社 2014年4月 PT. TOA GALVA INDUSTRIES. 社長 2017年4月 海外事業本部アジア・パシフィック事業部副事業部長 2018年1月 海外事業本部アジア・パシフィック事業部長兼 シニアプロダクトダイレクター兼 TOA ELECTRONICS PTE LTD 社長兼 TOA ELECTRONICS (M) SDN.BHD. 社長 2018年4月 執行役員海外事業本部アジア・パシフィック事業部長 2024年4月 執行役員海外事業本部長 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 官公庁や商業施設、オフィスビル向けの売上、海外の鉄道車両向けの売上が伸長したことなどにより、セグメント全体での売上高は増加し、セグメント利益は増加しました。2026/06/23 15:38
(アジア・パシフィック)
売上高は10,217百万円(前年同期比+223百万円、2.2%増)、セグメント利益(営業利益)は1,716百万円(前年同期比+119百万円、7.5%増)となりました。 - #6 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (報告セグメントの変更)2026/06/23 15:38
従来、当社グループの報告セグメントは、「日本」「アジア・パシフィック」「欧州・中東・アフリカ」「アメリカ」「中国・東アジア」の5区分としておりましたが、当社のアジア・パシフィック事業部と中国・東アジア事業部を統合し、アジア・パシフィック事業部として再編することに伴い、翌連結会計年度から、「日本」「アジア・パシフィック」「欧州・中東・アフリカ」「アメリカ」の4区分に変更することといたしました。
なお、変更後の報告セグメントの区分によった場合の当連結会計年度の報告セグメントごとの売上高、利益、資産、その他の項目の金額に関する情報は現在算定中です。