- 6809
- 2026/08/28
- 時価
- 592億円
- PER 予
- 17.4倍
- 2010年以降
- 7.25-25.96倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.02倍
- 2010年以降
- 0.45-1.28倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 4.99%
- ROE 予
- 5.88%
- ROA 予
- 4.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
TOA（6809）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 9億1929万
- 2008年3月31日 -46.55%
- 4億9133万
- 2009年3月31日 -65.48%
- 1億6963万
- 2010年3月31日 +160.56%
- 4億4200万
- 2011年3月31日 +1.81%
- 4億5000万
- 2012年3月31日 +33.56%
- 6億100万
- 2013年3月31日 +108.32%
- 12億5200万
- 2014年3月31日 +20.53%
- 15億900万
- 2015年3月31日 +118.75%
- 33億100万
- 2016年3月31日 -0.85%
- 32億7300万
- 2017年3月31日 +1.07%
- 33億800万
- 2018年3月31日 +41.11%
- 46億6800万
- 2019年3月31日 -30.38%
- 32億5000万
- 2020年3月31日 +13.29%
- 36億8200万
- 2021年3月31日 +55.02%
- 57億800万
- 2022年3月31日 -22.46%
- 44億2600万
- 2023年3月31日 +0.41%
- 44億4400万
- 2024年3月31日 +8.17%
- 48億700万
- 2025年3月31日 +10.67%
- 53億2000万
- 2026年3月31日 -20.62%
- 42億2300万
個別
- 2007年3月31日
- 9億1929万
- 2008年3月31日 -46.55%
- 4億9133万
- 2009年3月31日 -65.48%
- 1億6963万
- 2010年3月31日 +160.56%
- 4億4200万
- 2011年3月31日 +1.81%
- 4億5000万
- 2012年3月31日 +33.56%
- 6億100万
- 2013年3月31日 +108.32%
- 12億5200万
- 2014年3月31日 +20.53%
- 15億900万
- 2015年3月31日 +118.75%
- 33億100万
- 2016年3月31日 -0.85%
- 32億7300万
- 2017年3月31日 +1.07%
- 33億800万
- 2018年3月31日 +41.11%
- 46億6800万
- 2019年3月31日 -30.38%
- 32億5000万
- 2020年3月31日 +13.29%
- 36億8200万
- 2021年3月31日 +55.02%
- 57億800万
- 2022年3月31日 -22.46%
- 44億2600万
- 2023年3月31日 +0.41%
- 44億4400万
- 2024年3月31日 +8.17%
- 48億700万
- 2025年3月31日 +10.67%
- 53億2000万
- 2026年3月31日 -20.62%
- 42億2300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 15:38
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 833百万円 △1,601百万円 法人税等及び税効果額 △320百万円 503百万円 その他有価証券評価差額金 513百万円 △1,097百万円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:38
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率の差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 2,308百万円 1,804百万円 その他 204百万円 274百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:38
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率の差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 2,308百万円 1,804百万円 子会社留保利益 537百万円 566百万円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
