有価証券報告書-第68期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
男性9名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
(注) 1 所有株式数は千株未満を切り捨てて表示しております。
2 取締役 谷和義は、社外取締役であります。
3 監査役 小林茂信及び道上明は、社外監査役であります。
4 取締役の任期は、平成27年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成29年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 取締役の任期は、平成28年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、平成28年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成32年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 監査役の任期は、平成27年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 監査役の任期は、平成26年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
9 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務遂行の監督機能と各事業部の業務遂行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
取締役以外の執行役員は5名で、開発本部副本部長 西垣岳史、アジア・パシフィック事業部長兼TOA ELECTRONICS PTE LTD社長兼TOA ELECTRONICS (M) SDN. BHD.社長 由良正人、欧州・中東・アフリカ事業部長兼TOA Electronics Europe G.m.b.H.社長兼 TOA ELECTRONICS SOUTHERN AFRICA (PROPRIETARY) LIMITED社長 坂田俊夫、国内営業本部長 山田武司、ソリューション営業本部長 行部薫で構成されております。
10 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
(注) 補欠監査役が監査役に就任した場合の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
| 代表取締役会長兼社長 | ─ | 井 谷 憲 次 | 昭和26年12月17日生 | 昭和51年5月 | 当社入社 | (注)4 | 1,823 |
| 平成12年4月 | 営業本部物流部長 | ||||||
| 平成13年10月 | 執行役員東日本営業統括部長 | ||||||
| 平成17年4月 | 執行役員ロジスティクス部長 | ||||||
| 平成17年6月 | 取締役(現) | ||||||
| 平成17年6月 | 常務執行役員SCM本部長 | ||||||
| 平成19年10月 | 常務執行役員SCM本部長 兼オーディオ開発本部長 | ||||||
| 平成20年6月 | 専務執行役員SCM本部長 兼オーディオ開発本部長 | ||||||
| 平成21年6月 | 代表取締役社長 | ||||||
| 平成27年6月 | 代表取締役会長兼社長(現) | ||||||
| 取締役 | 常務執行 役員 営業統括 本部長兼開発本部長 | 竹 内 一 弘 | 昭和33年7月26日生 | 昭和56年4月 | 当社入社 | (注)4 | 22 |
| 平成12年4月 | TOA ELECTRONICS TAIWAN CORPORATION社長 | ||||||
| 平成15年4月 | 首都圏営業統括部長 | ||||||
| 平成15年11月 | 執行役員首都圏営業統括部長 | ||||||
| 平成16年10月 | 執行役員東日本営業統括部長 | ||||||
| 平成18年11月 | 執行役員営業本部副本部長 | ||||||
| 平成19年4月 | 執行役員営業本部長 | ||||||
| 平成19年6月 | 取締役(現) | ||||||
| 平成22年4月 | 常務執行役員営業本部長 | ||||||
| 平成27年4月 | 常務執行役員営業統括本部長 | ||||||
| 平成28年4月 | 常務執行役員営業統括本部長兼開発本部長(現) | ||||||
| 取締役 | 常務執行 役員 海外事業 本部長 | 増 野 善 則 | 昭和34年1月2日生 | 昭和57年4月 | 当社入社 | (注)5 | 16 |
| 平成12年4月 | TOA (HONG KONG) LIMITED社長 | ||||||
| 平成16年6月 | 海外営業統括部長 | ||||||
| 平成17年6月 | 執行役員海外営業本部海外営業統括部長 | ||||||
| 平成18年11月 | 執行役員海外営業本部海外営業部長 | ||||||
| 平成19年4月 | 執行役員海外営業本部長兼海外営業本部海外営業部長 | ||||||
| 平成20年6月 | 取締役(現) | ||||||
| 平成21年4月 | 執行役員海外営業本部長 | ||||||
| 平成22年4月 | 常務執行役員海外営業本部長 | ||||||
| 平成23年1月 | 常務執行役員海外営業本部長 兼海外営業本部アメリカ営業部長 | ||||||
| 平成24年4月 | 常務執行役員海外事業本部長 兼海外事業本部アメリカ事業部長 | ||||||
| 平成25年1月 | 常務執行役員海外事業本部長(現) | ||||||
| 取締役 | 執行役員 SCM本部長 | 寺 前 順 一 | 昭和31年6月30日生 | 昭和55年4月 | 当社入社 | (注)5 | 44 |
| 平成14年4月 | TOA VIETNAM CO.,LTD.社長 | ||||||
| 平成18年4月 | PT. TOA GALVA INDUSTRIES.社長 | ||||||
| 平成20年4月 | PT. TOA GALVA INDUSTRIES.社長 兼PT. TOA GALINDRA ELECTRONICS.社長 | ||||||
| 平成21年4月 | SCM本部副本部長兼SCM本部生産部長 | ||||||
| 平成21年6月 | 執行役員SCM本部長兼SCM本部生産部長 | ||||||
| 平成22年6月 | 取締役(現) | ||||||
| 平成23年4月 | 執行役員SCM本部長(現) | ||||||
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
| 取締役 | 執行役員 経営企画 本部長 | 堀 田 昌 人 | 昭和33年7月18日生 | 昭和57年4月 | 当社入社 | (注)4 | 5 |
| 平成12年4月 | 営業本部東京支店東京営業部長 | ||||||
| 平成13年4月 | 営業本部東京支店首都営業部長 | ||||||
| 平成13年10月 | 東日本営業統括部担当部長 | ||||||
| 平成15年4月 | TOA ELECTRONICS TAIWAN CORPORATION社長 | ||||||
| 平成17年4月 | TOA (CHINA) LIMITED.社長 | ||||||
| 平成19年4月 | TOA (CHINA) LIMITED.社長 兼TOA (HONG KONG) LIMITED社長 | ||||||
| 平成20年6月 | 執行役員TOA (CHINA) LIMITED.社長 兼TOA (HONG KONG) LIMITED社長 | ||||||
| 平成21年4月 | 執行役員海外営業本部中国・東アジア営業部長兼TOA (CHINA) LIMITED.社長 兼TOA (HONG KONG) LIMITED社長 | ||||||
| 平成24年4月 | 執行役員海外事業本部中国・東アジア事業部長兼TOA (HONG KONG)LIMITED社長 | ||||||
| 平成25年1月 | 執行役員海外事業本部中国・東アジア事業部長 | ||||||
| 平成25年6月 | 取締役(現) | ||||||
| 平成26年4月 | 執行役員経営企画本部長(現) | ||||||
| 取締役 | ― | 谷 和 義 | 昭和27年9月13日生 | 昭和51年4月 | バンドー化学株式会社入社 | (注)4 | ― |
| 平成7年11月 | 同社伝動技術研究所副所長 | ||||||
| 平成10年4月 | 同社伝動技術研究所長 | ||||||
| 平成12年4月 | 同社中央研究所長 | ||||||
| 平成14年7月 | 同社伝動事業部副事業部長 | ||||||
| 平成16年4月 | 同社執行役員伝動事業部長 | ||||||
| 平成16年6月 | 同社取締役 | ||||||
| 平成17年4月 | 同社常務執行役員 | ||||||
| 平成19年6月 | 同社代表取締役社長兼社長執行役員 | ||||||
| 平成25年4月 | 同社取締役副会長 | ||||||
| 平成26年6月 | 同社顧問・技監(現) | ||||||
| 平成27年6月 | 当社取締役(現) | ||||||
| 監査役 (常勤) | ― | 田 中 利 秀 | 昭和31年4月19日生 | 昭和54年4月 | 当社入社 | (注)6 | 12 |
| 平成18年4月 | 経理部長 | ||||||
| 平成20年6月 | 執行役員経理部長 | ||||||
| 平成21年6月 | 執行役員管理本部長兼管理本部経理部長 | ||||||
| 平成28年6月 | 監査役(現) | ||||||
| 監査役 | ― | 小 林 茂 信 | 昭和25年10月20日生 | 昭和50年12月 | 瑞穂監査法人入所 | (注)7 | ― |
| 昭和56年8月 | 公認会計士登録 | ||||||
| 昭和61年12月 | 瑞穂監査法人退所 公認会計士小林会計事務所(現小林茂信会計事務所)開設 所長(現) | ||||||
| 平成元年3月 | 税理士開業登録 | ||||||
| 平成10年6月 | 日本公認会計士協会兵庫会法務会計委員長 | ||||||
| 平成13年6月 | 日本公認会計士協会兵庫会税務委員長・同協会本部租税調査会委員 | ||||||
| 平成17年4月 | 姫路市包括外部監査人 | ||||||
| 平成19年1月 | 姫路信用金庫顧問 | ||||||
| 平成19年6月 | 日本公認会計士協会兵庫会学校法人委員長・同協会本部学校法人会計委員 | ||||||
| 平成23年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
| 平成24年6月 | 姫路信用金庫監事(現) | ||||||
| 監査役 | ― | 道 上 明 | 昭和28年5月5日生 | 昭和57年4月 | 弁護士登録 | (注)8 | ― |
| 昭和62年4月 | 赤木・道上法律事務所(現神戸ブルースカイ法律事務所)パートナー | ||||||
| 平成10年4月 | 神戸弁護士会(現兵庫県弁護士会)副会長 | ||||||
| 平成11年4月 | 神戸地方裁判所洲本支部調停委員(現) | ||||||
| 平成19年4月 | 兵庫県弁護士会会長 | ||||||
| 平成19年6月 | 極東開発工業株式会社社外監査役 | ||||||
| 平成22年4月 | 日本弁護士連合会副会長 | ||||||
| 平成23年6月 | 淡路信用金庫理事(現) | ||||||
| 平成24年4月 | 神戸ブルースカイ法律事務所所長(現) | ||||||
| 平成26年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
| 平成27年6月 | 極東開発工業株式会社社外取締役(現) | ||||||
| 計 | 1,924 | ||||||
(注) 1 所有株式数は千株未満を切り捨てて表示しております。
2 取締役 谷和義は、社外取締役であります。
3 監査役 小林茂信及び道上明は、社外監査役であります。
4 取締役の任期は、平成27年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成29年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 取締役の任期は、平成28年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、平成28年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成32年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 監査役の任期は、平成27年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 監査役の任期は、平成26年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
9 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務遂行の監督機能と各事業部の業務遂行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
取締役以外の執行役員は5名で、開発本部副本部長 西垣岳史、アジア・パシフィック事業部長兼TOA ELECTRONICS PTE LTD社長兼TOA ELECTRONICS (M) SDN. BHD.社長 由良正人、欧州・中東・アフリカ事業部長兼TOA Electronics Europe G.m.b.H.社長兼 TOA ELECTRONICS SOUTHERN AFRICA (PROPRIETARY) LIMITED社長 坂田俊夫、国内営業本部長 山田武司、ソリューション営業本部長 行部薫で構成されております。
10 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
| 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
| 芦 田 正 明 | 昭和22年7月24日生 | 昭和38年4月 | 山村硝子株式会社入社 | (注) | ― |
| 昭和58年4月 | 山村硝子株式会社退社 | ||||
| 昭和58年4月 | ライフワークラボラトリー設立主宰 | ||||
| 昭和60年4月 | ウェルネス研究所(改称)所長 | ||||
| 昭和63年6月 | 株式会社ウェルネス研究所(改組)代表取締役(現) | ||||
| 平成28年6月 | 当社補欠監査役 | ||||
(注) 補欠監査役が監査役に就任した場合の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
