リゾート&メディカルの営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -38億4772万
- 2009年3月31日
- -37億1500万
- 2009年9月30日
- -2億8333万
- 2010年3月31日 -105.95%
- -5億8353万
- 2013年9月30日
- 1億9209万
- 2014年3月31日 -28.49%
- 1億3736万
- 2014年9月30日 +542.89%
- 8億8311万
- 2015年3月31日 -25.98%
- 6億5365万
- 2015年9月30日
- -9436万
- 2016年3月31日 -146.87%
- -2億3296万
- 2016年9月30日
- 5067万
- 2017年3月31日
- -1億6457万
- 2017年9月30日
- -7456万
- 2018年3月31日 -107.63%
- -1億5480万
- 2018年9月30日
- 15億6411万
- 2019年3月31日 -10.45%
- 14億71万
- 2019年9月30日
- -6635万
- 2020年3月31日 -255.91%
- -2億3615万
- 2020年9月30日
- -6689万
- 2021年3月31日 -76.02%
- -1億1775万
- 2021年9月30日
- -5276万
- 2022年3月31日 -83.7%
- -9691万
個別
- 2008年3月31日
- -35億1545万
- 2009年3月31日
- -32億451万
- 2009年9月30日
- -2億1825万
- 2010年3月31日 -136.71%
- -5億1663万
- 2010年9月30日
- 646万
- 2011年3月31日 -8.39%
- 592万
- 2011年9月30日
- -513万
- 2012年3月31日 -139.47%
- -1228万
- 2012年9月30日
- 524万
- 2013年3月31日
- -30億2521万
- 2013年9月30日
- -4806万
- 2014年3月31日 -109.84%
- -1億86万
- 2014年9月30日
- 8億8387万
- 2015年3月31日 -5.58%
- 8億3458万
- 2015年9月30日 -89.19%
- 9018万
- 2016年3月31日
- -2409万
- 2016年9月30日
- 5651万
- 2017年3月31日
- -1億5592万
- 2017年9月30日
- -7185万
- 2018年3月31日 -108%
- -1億4945万
- 2018年9月30日
- 15億6666万
- 2019年3月31日 -5.28%
- 14億8401万
- 2019年9月30日
- -6558万
- 2020年3月31日 -257.75%
- -2億3464万
- 2020年9月30日
- -6541万
- 2021年3月31日 -77.68%
- -1億1622万
- 2021年9月30日
- -5352万
- 2022年3月31日 -82.5%
- -9768万
- 2022年9月30日
- -4798万
- 2023年3月31日 -55.53%
- -7463万
- 2023年9月30日
- 2493万
- 2024年3月31日 -16.28%
- 2087万
- 2024年9月30日
- -2782万
- 2025年3月31日 -104.17%
- -5681万
- 2025年9月30日
- -3931万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業年度における我が国経済は、インバウンド需要の回復、雇用・所得環境の改善による個人消費の持ち直しを背景に、内需を中心とした緩やかな景気回復が継続し、企業業績も比較的堅調に推移いたしました。一方で、米国トランプ政権による関税政策、ウクライナや中東情勢、中国経済の減速等を背景に、株式市場や為替レートの急速な変動、資源不足、原材料価格の高騰等から物価上昇が継続しており、依然として先行き不透明な状況が続いております。2025/06/27 14:05
このような環境の下、当社は財務体質の強化と資金効率の最適化を図り、企業価値向上のために資金を適切に調達・配分することに努めてまいりましたが、当事業年度は売上高21百万円(前年同期比67.9%減)、営業損失56百万円(前年同期は営業利益20百万円)、経常損失21百万円(前年同期は経常利益82百万円)、当期純損失23百万円(前年同期は当期純利益80百万円)となりました。
なお、当社は、投資事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載をしておりません。