古野電気(6814)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 通期
連結
- 2009年2月28日
- 23億1400万
- 2010年2月28日 -75.5%
- 5億6700万
- 2011年2月28日 +638.1%
- 41億8500万
- 2012年2月29日 -88.41%
- 4億8500万
- 2013年2月28日 +58.76%
- 7億7000万
- 2014年2月28日 +57.01%
- 12億900万
- 2015年2月28日 +140.94%
- 29億1300万
- 2016年2月29日 -56.81%
- 12億5800万
- 2017年2月28日 +410.1%
- 64億1700万
- 2018年2月28日 -19.87%
- 51億4200万
- 2019年2月28日 -4.65%
- 49億300万
- 2020年2月29日 +64%
- 80億4100万
- 2021年2月28日 +5.86%
- 85億1200万
- 2022年2月28日 -27.24%
- 61億9300万
- 2023年2月28日
- -64億9200万
- 2024年2月29日
- 27億1300万
- 2025年2月28日 +298.82%
- 108億2000万
- 2026年2月28日 +97.53%
- 213億7300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2)キャッシュ・フローの状況の分析2026/05/18 15:30
当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、営業活動によるキャッシュ・フローが213億7千3百万円増加した一方で、投資活動によるキャッシュ・フローが32億7千8百万円、財務活動によるキャッシュ・フローが114億3千9百万円それぞれ減少したことにより、前連結会計年度末と比較して81億3千万円増加し235億4千4百万円となりました。
当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2026/05/18 15:30
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「のれん償却額」、「持分法による投資損益(△は益)」、「有形固定資産売却損益(△は益)」、「投資有価証券売却損益(△は益)」、「投資有価証券評価損益(△は益)」「補助金収入」、「補助金の受取額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。
また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「貸倒引当金の増減額(△は減少)」、「賞与引当金の増減額(△は減少)」、「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」、「退職給付に係る資産の増減額(△は増加)」、「製品保証引当金の増減額(△は減少)」、「未払金の増減額(△は減少)」、「未払費用の増減額(△は減少)」、「未収消費税等の増減額(△は増加)」、「有償支給取引に係る負債の増減額(△は減少)」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。