- 6814
- 2026/08/27
- 時価
- 2468億円
- PER 予
- 18.82倍
- 2010年以降
- 赤字-54.23倍
（2010-2026年） - PBR
- 2.66倍
- 2010年以降
- 0.28-3.54倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.07%
- ROE 予
- 14.15%
- ROA 予
- 9.09%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
古野電気（6814）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 舶用事業の推移 - 第一四半期
連結
- 2013年5月31日
- 4700万
- 2014年5月31日 +999.99%
- 11億4500万
- 2015年5月31日 +29.78%
- 14億8600万
- 2016年5月31日 -68.64%
- 4億6600万
- 2017年5月31日 -62.02%
- 1億7700万
- 2018年5月31日 +902.26%
- 17億7400万
- 2019年5月31日 -64.71%
- 6億2600万
- 2020年5月31日 -92.01%
- 5000万
- 2021年5月31日 +999.99%
- 10億1000万
- 2022年5月31日 -45.45%
- 5億5100万
- 2023年5月31日 +239.93%
- 18億7300万
- 2024年5月31日 +46.34%
- 27億4100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 舶用事業
舶用事業の分野では、商船向け市場におけるGHG排出量削減を目的とした新造船需要の増加や、中古船売買の活発化を背景とした機器のリプレイス需要等を中心に好調に推移しました。米州では、プレジャーボート向け機器の販売が減少しましたが、為替の円安影響により事業全体としては増収となりました。欧州では、漁業向け機器の販売が減少しましたが、商船、プレジャーボート向け機器の販売が増加し、保守サービスの売上も堅調に増加しました。アジアでは、商船向け市場における新造船案件への販売が増加しました。日本でも、商船向け新造船案件への販売が増加した他、漁業向けの販売も増加しました。
この結果、舶用事業の売上高は241億8千8百万円(前年同期比18.8%増)となりました。セグメント利益は27億4千1百万円(前年同期比46.4%増)となりました。2024/07/16 16:11
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
