テクニカル電子(6716)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 2242万
- 2014年3月31日 +2.97%
- 2309万
- 2015年3月31日 -40.11%
- 1383万
- 2016年3月31日 +80.23%
- 2492万
- 2017年3月31日 +9.8%
- 2737万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1 減価償却費の調整額は、管理部門に係る減価償却費であります。2017/06/29 13:42
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、管理部門に係る設備投資であります。 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2017/06/29 13:42
前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 3,290 千円 3,030 千円 減価償却費 15,089 千円 17,315 千円 支払手数料 213,986 千円 141,419 千円 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/29 13:42
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) たな卸資産評価損 40,310千円 32,908千円 減価償却費 1,211千円 987千円 減損損失 12,761千円 37,014千円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/29 13:42
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) たな卸資産評価損 48,944千円 37,980千円 減価償却費 1,211千円 987千円 減損損失 12,761千円 37,014千円
- #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2017/06/29 13:42
2 賃貸等不動産の主な減少は、減価償却費による減少であります。
3 賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産のうち、前連結会計年度の減少は、賃貸等不動産として使用される部分について、自社使用へと用途変更したことによるものであります。