- 6864
- 2026/09/03
- 時価
- 109億円
- PER 予
- 15.47倍
- 2010年以降
- 3.51-37.51倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.83倍
- 2010年以降
- 0.4-3.07倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.33%
- ROE 予
- 5.39%
- ROA 予
- 4.68%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エヌエフ HD(6864)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2400万
- 2009年3月31日 -5%
- 2280万
- 2010年3月31日 -28.73%
- 1625万
- 2011年3月31日 +104.28%
- 3319万
- 2012年3月31日 +3.33%
- 3430万
- 2013年3月31日 -20.5%
- 2727万
- 2014年3月31日 +14.04%
- 3110万
- 2015年3月31日 +9%
- 3390万
- 2016年3月31日 -25.96%
- 2510万
- 2017年3月31日 -1%
- 2485万
- 2018年3月31日 +17.51%
- 2920万
- 2019年3月31日 +84.28%
- 5381万
- 2020年3月31日 -19.99%
- 4305万
- 2021年3月31日 +23.69%
- 5325万
- 2022年3月31日 -11.36%
- 4720万
- 2023年3月31日 +21.5%
- 5735万
- 2024年3月31日 -32.35%
- 3879万
- 2025年3月31日 -14.26%
- 3326万
- 2026年3月31日 +77.66%
- 5910万
個別
- 2008年3月31日
- 2400万
- 2009年3月31日 -5%
- 2280万
- 2010年3月31日 -40.79%
- 1350万
- 2011年3月31日 +70.37%
- 2300万
- 2012年3月31日 +8.7%
- 2500万
- 2013年3月31日 -10%
- 2250万
- 2014年3月31日 +1.33%
- 2280万
- 2015年3月31日 +9.65%
- 2500万
- 2016年3月31日 -24.4%
- 1890万
- 2017年3月31日 -8.2%
- 1735万
- 2018年3月31日 +41.21%
- 2450万
- 2019年3月31日 +70.2%
- 4170万
- 2020年3月31日 -43.44%
- 2358万
- 2021年3月31日 -23.04%
- 1815万
- 2022年3月31日 +10.19%
- 2000万
- 2023年3月31日 +3.25%
- 2065万
- 2024年3月31日 -34.79%
- 1346万
- 2025年3月31日 +2.97%
- 1386万
- 2026年3月31日 +58.67%
- 2200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/24 13:50
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 105,733 千円 90,035 千円 役員賞与引当金繰入額 33,265 千円 59,100 千円 福利厚生費 183,133 千円 165,631 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ 商品・製品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
ロ 原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
ハ 仕掛品
個別原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに一部の子会社の特定の固定資産については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~50年
工具、器具及び備品 2年~20年2026/06/24 13:50 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 13:50
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 43,718 42,514 43,718 42,514 役員賞与引当金 13,865 22,000 13,865 22,000 退職給付引当金 1,948 - 1,948 - - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2026/06/24 13:50