固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～50年
工具器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
イ市場販売目的のソフトウェア
見込販売期間(3年)に基づく定額法によっております。
ロ自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法によっております。2014/06/26 10:54

#5 固定資産売却益の注記（連結）

※3 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

2014/06/26 10:54

#6 固定資産除却損の注記（連結）

※4 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

2014/06/26 10:54

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2014/06/26 10:54

#8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の取得により新たに株式会社千代田エレクトロニクスを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに取得価額と取得のための支出(純増)との関係は次のとおりです。

流動資産	580,146千円
固定資産	370,990千円
流動負債	△172,969千円

2014/06/26 10:54

#9 業績等の概要

投資活動によるキャッシュ・フローは173百万円の減少となりました。
これは、定期預金の払戻による収入(純額)200百万円、投資有価証券売却による収入110百万円などにより増加したものの、固定資産の取得による支出187百万円、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出293百万円などにより減少したことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2014/06/26 10:54

#10 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
1.貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2014/06/26 10:54

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～50年
工具器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
イ市場販売目的のソフトウェア
見込販売期間(3年)に基づく定額法によっております。
ロ自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。
④ 長期前払費用
定額法によっております。2014/06/26 10:54