イーター電機工業(6891)の当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -10億1741万
- 2009年3月31日
- -5億4464万
- 2009年12月31日
- -1億5022万
- 2010年3月31日 -171.86%
- -4億838万
- 2010年6月30日
- 5159万
- 2010年9月30日
- -3億5218万
- 2010年12月31日 -4.75%
- -3億6893万
- 2011年3月31日
- -1億5744万
- 2011年6月30日 -158.73%
- -4億735万
- 2011年9月30日 -1.61%
- -4億1391万
- 2011年12月31日 -4.77%
- -4億3363万
- 2012年3月31日 -0.29%
- -4億3490万
- 2012年6月30日
- 1662万
- 2012年9月30日 -85.52%
- 240万
- 2012年12月31日 +824.76%
- 2225万
- 2013年3月31日
- -3億4252万
- 2013年6月30日
- -1448万
- 2013年9月30日
- -122万
- 2013年12月31日 -999.99%
- -2241万
- 2014年3月31日 -564.49%
- -1億4893万
- 2014年6月30日
- 502万
- 2014年9月30日
- -961万
- 2014年12月31日
- 2120万
- 2015年3月31日
- -3億9120万
個別
- 2008年3月31日
- -9億1096万
- 2009年3月31日
- -5億2261万
- 2010年3月31日
- -3億5192万
- 2011年3月31日
- 1億1239万
- 2012年3月31日
- -11億6630万
- 2012年9月30日
- 1200万
- 2013年3月31日
- -3億3226万
- 2014年3月31日
- -4093万
- 2015年3月31日 -992.14%
- -4億4707万
- 2016年3月31日
- -3億8600万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2018/06/29 9:24
前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 法定実効税率 税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 30.86% (調整) 交際費等永久に損金に算入されない項目 5.92 住民税均等割 88.68 役員給与の損金不算入 △33.75 その他 △3.03 税効果会計適用後の法人税等の負担率 88.68 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2018/06/29 9:24
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 法定実効税率 30.86% 税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 (調整) 評価性引当金の増減 84.37 住民税均等割額 171.18 交際費等永久に損金に算入されない項目 53.73 在外子会社の適用税率の差異 △323.88 税効果会計適用後の法人税等の負担率 16.26 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2018/06/29 9:24
当連結会計年度の営業活動により使用した資金は、6百万円(前期99百万円の獲得)となりました。これは主に、税金等調整前当期純損失であったことと売上債権の増加等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2.1株当たり当期純損失金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2018/06/29 9:24
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円) △6,118 △11,973 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円) △6,118 △11,973 期中平均株式数(株) 13,513,331 13,513,069