6891 イーター電機工業

6891
2016/07/22
時価
8113万円
PER
-倍
2010年以降
-倍
(2010-2017年)
PBR
-0.14倍
2010年以降
赤字-9.46倍
(2010-2017年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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イーター電機工業(6891)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
84億7211万
2009年3月31日 -10.22%
76億596万
2009年12月31日 -38.7%
46億6239万
2010年3月31日 +36.67%
63億7205万
2010年6月30日 -64.54%
22億5936万
2010年9月30日 +78.95%
40億4316万
2010年12月31日 +38.71%
56億830万
2011年3月31日 +36.4%
76億4967万
2011年6月30日 -69.03%
23億6925万
2011年9月30日 +41.14%
33億4405万
2011年12月31日 +25.47%
41億9575万
2012年3月31日 +21.3%
50億8963万
2012年6月30日 -83.87%
8億2096万
2012年9月30日 +92.83%
15億8305万
2012年12月31日 +48.49%
23億5064万
2013年3月31日 +34.66%
31億6540万
2013年6月30日 -75.98%
7億6025万
2013年9月30日 +107.67%
15億7880万
2013年12月31日 +47.06%
23億2183万
2014年3月31日 +39.09%
32億2942万
2014年6月30日 -76.74%
7億5118万
2014年9月30日 +107.66%
15億5993万
2014年12月31日 +52.71%
23億8220万
2015年3月31日 +40.26%
33億4130万
2015年6月30日 -74.34%
8億5746万
2015年9月30日 +100.9%
17億2264万
2015年12月31日 +48.3%
25億5459万
2016年3月31日 +34.71%
34億4118万
2016年9月30日 -58.4%
14億3157万
2017年3月31日 +92.03%
27億4902万
2017年9月30日 -49.5%
13億8814万
2018年3月31日 +99.38%
27億6763万

個別

2008年3月31日
42億9593万
2009年3月31日 -11.09%
38億1937万
2010年3月31日 -16.18%
32億151万
2011年3月31日 +18.89%
38億639万
2012年3月31日 -13.95%
32億7522万
2012年9月30日 -58.66%
13億5400万
2013年3月31日 +93.07%
26億1419万
2014年3月31日 +10.73%
28億9459万
2015年3月31日 +7.51%
31億1204万
2016年3月31日 +2.03%
31億7530万
2016年9月30日 -58.08%
13億3116万
2017年3月31日 +88.93%
25億1501万
2017年9月30日 -48.68%
12億9065万
2018年3月31日 +100.37%
25億8604万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
2018/06/29 9:24
#2 主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
山陽電子工業㈱2,533,660電源機器関連事業
2018/06/29 9:24
#3 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2.各区分に属する地域の内訳は次のとおりであります。
2018/06/29 9:24
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
これらの状況により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
当社グループにおきましては、事業活動における直近の受注高は安定的に確保しており、収益改善に向けた施策を今後も継続して推進し、安定的な売上高の確保を維持し続けることを目指していきます。また、財務基盤の強化を図るため、各取引金融機関に対してなお一層の協力・支援を要請してまいります。
2018/06/29 9:24
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
b 経営成績の分析
(売上高)
当連結会計年度における売上高は2,767百万円(前期比0.7%増)となり、前連結会計年度に比べて18百万円増加しました。
2018/06/29 9:24
#6 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
これらの状況により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
当社におきましては、事業活動における直近の受注高は安定的に確保しており、収益改善に向けた施策を今後も継続して推進し、安定的な売上高の確保を維持し続けることを目指していきます。また、財務基盤の強化を図るため、各取引金融機関に対してなお一層の協力・支援を要請してまいります。
しかし、これらの施策による効果の発現については、関係先との明確な合意を要する事案もあり、すべてを確定するに充分な状況には至っておらず、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。
2018/06/29 9:24
#7 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
これらの状況により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
当社グループにおきましては、事業活動における直近の受注高は安定的に確保しており、収益改善に向けた施策を今後も継続して推進し、安定的な売上高の確保を維持し続けることを目指していきます。また、財務基盤の強化を図るため、各取引金融機関に対してなお一層の協力・支援を要請してまいります。
しかし、これらの施策による効果の発現については、関係先との明確な合意を要する事案もあり、すべてを確定するに充分な状況には至っておらず、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。
2018/06/29 9:24
#8 重要事象等の分析及び対応
これらの状況により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
当社グループにおきましては、事業活動における直近の受注高は安定的に確保しており、収益改善に向けた施策を今後も継続して推進し、安定的な売上高の確保を維持し続けることを目指してまいります。また、財務基盤の強化を図るため、各取引金融機関に対してなお一層の協力・支援を要請してまいります。
しかし、これらの施策による効果の発現については、関係先との明確な合意を要する事案もあり、すべてを確定するに充分な状況には至っておらず、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。
2018/06/29 9:24
#9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※ 関係会社との取引
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
営業取引による取引高
売上高2,514,025千円2,595,791千円
仕入高629,305635,612
2018/06/29 9:24

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