建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産……定率法
但し、平成10年4月1日以降取得の建物及び太陽光発電設備(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物…………………10年～18年
機械及び装置………17年
工具器具及び備品…3年～8年
無形固定資産……定額法2014/06/27 16:36

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5.固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0千円	-

2014/06/27 16:36

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供されている資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物土地	69,525千円50,829千円	64,888 千円50,829 千円
計	120,355千円	115,717 千円

(2) 上記に対応する債務

2014/06/27 16:36

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、787百万円(前期比33.0%増)となりました。主な内訳は、土地、建物や機械及び装置等の有形固定資産が718百万円、投資その他の資産が38百万円となっております。
(流動負債)

2014/06/27 16:36

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

2.資産除去債務のうち連結貸借対照表に計上しているもの以外
当社グループは、電子・通信用機器事業で使用している土地の不動産賃貸契約及び本社事務所の建物賃貸借契
約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を有しておりますが、当該債務に関連する賃借資産の使用期間

2014/06/27 16:36

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物及び太陽光発電所に係る機械装置(構築物及び附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物……10年～25年
機械及び装置………17年～22年
工具器具及び備品…2年～10年
② 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウェアについては5年間で均等償却をおこなっております。2014/06/27 16:36