有価証券報告書-第46期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物及び太陽光発電所に係る機械装置(構築物及び附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物……10年～25年
機械及び装置………17年～22年
工具器具及び備品…2年～10年
② 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウェアについては5年間で均等償却をおこなっております。