有価証券報告書-第29期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については、定額法)により、海外連結子会社は、定額法によっております。
主な耐用年数
建物及び構築物
(3年～38年)
機械装置及び運搬具
(5年～6年)
工具、器具及び備品
(3年～20年)
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアは、社内における見込利用期間(3年又は5年)に基づく定額法によっております。
販売用ソフトウェアは、販売可能な見込有効期間(3年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。