santec HD（6777）の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億594万
- 2013年3月31日 -3.51%
- 2億9520万
- 2013年9月30日 -36.69%
- 1億8688万
- 2014年3月31日 +78.3%
- 3億3320万
- 2014年9月30日 -28.04%
- 2億3978万
- 2015年3月31日 +95.01%
- 4億6759万
- 2015年9月30日 -48.71%
- 2億3983万
- 2016年3月31日 +111.58%
- 5億742万
- 2016年9月30日 -50.26%
- 2億5237万
- 2017年3月31日 +113.35%
- 5億3843万
- 2017年9月30日 -43.96%
- 3億173万
- 2018年3月31日 +106.37%
- 6億2267万
- 2018年9月30日 -49.94%
- 3億1171万
- 2019年3月31日 +110.48%
- 6億5609万
- 2019年9月30日 -46.91%
- 3億4829万
- 2020年3月31日 +113.17%
- 7億4248万
- 2020年9月30日 -51.63%
- 3億5916万
- 2021年3月31日 +119.85%
- 7億8963万
- 2021年9月30日 -44.24%
- 4億4029万
- 2022年3月31日 +117.66%
- 9億5831万
- 2022年9月30日 -34.1%
- 6億3157万
- 2023年3月31日 +111.96%
- 13億3868万
- 2023年9月30日 -51.45%
- 6億4994万
- 2024年3月31日 +133.1%
- 15億1500万
- 2024年9月30日 -35.31%
- 9億8012万
- 2025年3月31日 +123.97%
- 21億9516万
- 2025年9月30日 -51.23%
- 10億7050万
- 2026年3月31日 +136.8%
- 25億3491万
個別
- 2008年3月31日
- 3億595万
- 2013年3月31日 -3.72%
- 2億9456万
- 2014年3月31日 +14.05%
- 3億3595万
- 2015年3月31日 +40.53%
- 4億7212万
- 2016年3月31日 +8.33%
- 5億1143万
- 2017年3月31日 +6.67%
- 5億4552万
- 2018年3月31日 +15.54%
- 6億3029万
- 2019年3月31日 +5.12%
- 6億6255万
- 2020年3月31日 +13.4%
- 7億5133万
- 2021年3月31日 +6.12%
- 7億9735万
- 2022年3月31日 +12.25%
- 8億9500万
- 2023年3月31日 +16.62%
- 10億4379万
- 2024年3月31日 -91.76%
- 8598万
- 2025年3月31日 +148.48%
- 2億1365万
- 2026年3月31日 +68.48%
- 3億5996万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- ※3 一般管理費に含まれる研究開発費の総額2026/06/23 15:59
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 営業費用のうち主要な費目及び金額は次の通りであります。2026/06/23 15:59
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 13,293 15,009 研究開発費 213,656 359,966 - #3 研究開発活動
- 当社グループにおける研究開発活動は、光通信分野で用いられる製品の開発を中心に展開されております。また、当社の光技術を光通信以外の分野に応用する空間光変調器やOCT測定器等の研究開発にも取り組んでおります。2026/06/23 15:59
当連結会計年度の研究開発費は、2,534百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。
(1)光部品関連事業 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:59
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 土地減損損失 37,939 37,939 研究開発費 153,090 21,461 その他 134,662 165,391
前連結会計年度において、独立掲記しておりました繰延税金資産の「その他有価証券評価差額金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 売上総利益は18,174百万円(前期比29.6%増)となり、売上総利益率は57.7%と、前期比0.7ポイントの減少となりました。これは、売上構成比の変化によるものです。2026/06/23 15:59
販売費及び一般管理費の総額は7,848百万円と、前期比1,258百万円増加しました。これは、会社規模拡大に伴い開発人員をはじめとした人材採用の強化及び好調な業績に伴う給与等の増加並びに研究開発費の増加によるものです。
営業利益は、10,325百万円と、前期比2,896百万円(39.0%増)の増益となりました。売上高営業利益率は32.8%と1.9ポイント改善しました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
