建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

2.固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)	定率法(但し平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)	定額法を採用しております。なお、特許権の償却年数は8年、ソフトウエアの償却年数は5年(社内における利用可能期間)であります。
(3) リース資産	所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
	リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

2014/06/19 10:59

#2 有形固定資産に含まれている休止固定資産に関する注記

※1 有形固定資産に含まれる重要な休止固定資産は次のとおりであります。なお、当該有形固定資産の減価償却費は営業外費用として計上しております。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	249,302千円	236,012千円
土地	82,314	69,333

2014/06/19 10:59

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類
本社(愛知県小牧市・春日井市)	光部品関連製造設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、長期前払費用
宮崎県西都市	遊休地	土地

当社グループは、資産グループを光部品関連事業資産、光測定器関連事業資産、賃貸資産、遊休資産とし、当社連結上在外子会社のうちSANTEC U.S.A. CORPORATIONは独立した資産グループと捉え、SANTEC U.S.A. CORPORATION以外は所有資産の簿価が軽微であるので連結上は共用資産としております。
光部品関連事業資産については、市況低迷により収益性が悪化したため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失31,360千円として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物1,753千円、機械装置及び運搬具2,474千円、工具、器具及び備品25,674千円、長期前払費用1,457千円であります。

2014/06/19 10:59

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(但し平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっており、耐用年数、残存価額については、法人税法に定める基準と同一の基準を採用しております。ただし、在外連結子会社については定額法によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、特許権の償却年数は8年、ソフトウェアの償却年数は5年(社内における利用可能期間)であります。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/19 10:59