有価証券報告書-第37期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当社グループにおける研究開発活動は、主として光通信分野で用いられる製品の開発を中心に展開されております。また、当社の光技術を通信以外の分野に応用する新規事業向け研究開発にも取り組んでおります。
当連結会計年度の研究開発費は、507百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。
(1)光部品関連事業
当事業においては、光アクセス、光メトロ系から光海底ケーブル通信を含む長距離幹線系まで、光通信に用いられる光部品の開発及び当社独自技術であるLCOS(Liquid Crystal on Silicon)技術を利用した空間光変調器等の研究開発を行っております。
また、当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は0件、特許登録は2件となっております。
当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は95百万円であります。
(2)光測定器関連事業
当事業においては、当社グループが30年以上にわたって培ってきた波長可変レーザー光源及び光測定技術をベースに、光通信、光医療診断、光センシングへの幅広い応用を視野に入れ研究開発を進めています。
当連結会計年度中においては、新たな波長可変光源である新型波長可変LD光源(TSL-550)を開発いたしました。
また、当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は5件、特許登録0件となっております。
当事業に係る研究開発費は412百万円であります。
当連結会計年度の研究開発費は、507百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。
(1)光部品関連事業
当事業においては、光アクセス、光メトロ系から光海底ケーブル通信を含む長距離幹線系まで、光通信に用いられる光部品の開発及び当社独自技術であるLCOS(Liquid Crystal on Silicon)技術を利用した空間光変調器等の研究開発を行っております。
また、当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は0件、特許登録は2件となっております。
当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は95百万円であります。
(2)光測定器関連事業
当事業においては、当社グループが30年以上にわたって培ってきた波長可変レーザー光源及び光測定技術をベースに、光通信、光医療診断、光センシングへの幅広い応用を視野に入れ研究開発を進めています。
当連結会計年度中においては、新たな波長可変光源である新型波長可変LD光源(TSL-550)を開発いたしました。
また、当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は5件、特許登録0件となっております。
当事業に係る研究開発費は412百万円であります。