富士通コンポーネント（6719）の資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 324億9800万
- 2009年3月31日 -22.14%
- 253億300万
- 2010年3月31日 +12.6%
- 284億9200万
- 2010年12月31日 +3.65%
- 295億3300万
- 2011年3月31日 +2.21%
- 301億8700万
- 2011年6月30日 +3.38%
- 312億700万
- 2011年9月30日 -1.56%
- 307億1900万
- 2011年12月31日 +1.22%
- 310億9300万
- 2012年3月31日 +0.56%
- 312億6800万
- 2012年6月30日 -3.94%
- 300億3500万
- 2012年9月30日 +0.8%
- 302億7400万
- 2012年12月31日 +5.92%
- 320億6700万
- 2013年3月31日 +0.69%
- 322億8900万
- 2013年6月30日 -2.32%
- 315億4000万
- 2013年9月30日 +0.72%
- 317億6700万
- 2013年12月31日 +9.39%
- 347億4900万
- 2014年3月31日 -0.89%
- 344億4000万
- 2014年6月30日 +0.15%
- 344億9300万
- 2014年9月30日 +5.04%
- 362億3100万
- 2014年12月31日 +4.59%
- 378億9300万
- 2015年3月31日 +1.68%
- 385億3100万
- 2015年6月30日 +2.69%
- 395億6700万
- 2015年9月30日 +3.16%
- 408億1900万
- 2015年12月31日 -0.39%
- 406億5900万
- 2016年3月31日 +1.54%
- 412億8500万
- 2016年6月30日 -3.35%
- 399億400万
- 2016年9月30日 +1.85%
- 406億4400万
- 2016年12月31日 +7.81%
- 438億1900万
- 2017年3月31日 -2.89%
- 425億5300万
- 2017年6月30日 -3.3%
- 411億4900万
- 2017年9月30日 +3.38%
- 425億4100万
- 2017年12月31日 +0.47%
- 427億4000万
- 2018年3月31日 -1.25%
- 422億500万
- 2018年6月30日 -0.08%
- 421億7200万
- 2018年9月30日 +6.31%
- 448億3200万
個別
- 2008年3月31日
- 335億5300万
- 2009年3月31日 -28.32%
- 240億5000万
- 2010年3月31日 +13.96%
- 274億700万
- 2011年3月31日 +0.14%
- 274億4600万
- 2012年3月31日 -1.36%
- 270億7200万
- 2013年3月31日 +4.66%
- 283億3300万
- 2014年3月31日 +5.77%
- 299億6800万
- 2015年3月31日 +7.56%
- 322億3400万
- 2016年3月31日 +1.1%
- 325億8900万
- 2017年3月31日 +2.07%
- 332億6500万
- 2018年3月31日 +1.61%
- 338億100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 財政状態の分析2018/11/09 10:28
当第2四半期連結会計期間末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ2,630百万円増加し、44,832百万円となりました。流動資産は、前連結会計年度末に比べ2,357百万円増加し、28,287百万円となりました。主に、現金及び預金が2,097百万円、受取手形及び売掛金が279百万円それぞれ増加し、たな卸資産が174百万円減少したこと等によるものであります。固定資産は、前連結会計年度末に比べ273百万円増加し、16,544百万円となりました。設備投資は1,429百万円、減価償却費は1,047百万円となっております。
当第2四半期連結会計期間末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ2,517百万円増加し、41,731百万円となりました。流動負債は、前連結会計年度末に比べ3,041百万円増加し35,832百万円となりました。主に、支払手形及び買掛金が1,822百万円、短期借入金が1,025百万円増加したこと等によるものであります。固定負債は、前連結会計年度末に比べ524百万円減少し、5,898百万円となりました。主に、退職給付に係る負債が598百万円減少し、その他の固定負債が81百万円増加したこと等によるものであります。 - #2 追加情報、四半期連結財務諸表（連結）
- (「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」等の適用)2018/11/09 10:28
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月26日)等を第1四半期連結会計期間の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
