有価証券報告書-第23期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10～15年
機械装置	8年
工具、器具及び備品	3～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエアについては、次のとおりであります。
市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売期間(3年)に基づく定額法によっております。
自社利用のソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。