構築物(純額)
個別
- 2022年12月31日
- 7億7100万
- 2023年12月31日 -11.28%
- 6億8400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/03/28 15:00
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、海外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年~50年 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2024/03/28 15:00
当社グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の事業区分を基礎としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 福岡県小郡市等 遊休資産 機械装置及び運搬具、建設仮勘定 島根県松江市 遊休資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具 山口県宇部市 遊休資産 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品
対象資産は、当連結会計年度において将来の使用が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(209百万円)として特別損失に計上しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2024/03/28 15:00
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。