ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(ア)有形固定資産……主として、研究開発設備(機械装置)であります。
(イ)無形固定資産……ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法

2023/04/28 10:12

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
耐用年数は法人税法に規定する耐用年数を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械装置 4～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/04/28 10:12

#3 減損損失に関する注記（連結）

(3) 減損損失の金額及び主な固定資産の種類ごとの当該金額の内訳

種類	金額 (百万円)
機械装置	21
ソフトウエア	5
建物付属設備	0

(4) 資産のグルーピングの方法
管理会計上の区分を基礎とし、製造工程の類似性等によるキャッシュ・フローの相互補完性を加味して資産のグルーピングを行っております。

2023/04/28 10:12

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産

2023/04/28 10:12

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産

2023/04/28 10:12

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、一部在外子会社は定額法を採用しております。主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械装置 4～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/04/28 10:12