定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～60年
構築物 20年
機械及び装置 5～12年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～15年2014/06/16 9:50

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
土地	-千円	224千円
建物	-	4,983
計	-	5,207

2014/06/16 9:50

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
商品及び製品	2,894	3,181,416
建物及び構築物	40,866	61,304
土地	2,610	281,295

(注)1.当連結会計年度末において、上記以外に商標権に対する質権が設定されております。
2.当連結会計年度末において、関係会社株式(取得価額5,505,100千円)につきましては質権が設定されておりますが、連結子会社の株式のため連結貸借対照表では相殺消去されております。

2014/06/16 9:50

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2. 当期減少額のうち主なものは次のとおりです。

建物の売却	本社	1,832	千円
工具、器具及び備品の除却	本社	1,509
土地の売却	本社	11,030

3.当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しております。

2014/06/16 9:50

#5 減損損失に関する注記（連結）

<回収可能価額が正味売却価額の場合>なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、土地及び建物等については不動産鑑定評価額により評価しております。
なお、前連結会計年度については、該当事項はありません。

2014/06/16 9:50

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2014/06/16 9:50