有価証券報告書-第105期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
機械及び装置	5～12年
車輌運搬具	3～6年
工具、器具及び備品	2～20年

無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法により償却しております。