建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～60年
構築物 20年
機械及び装置 5～12年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～15年2016/06/30 15:27

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

		前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
商品及び製品		4,092,428	3,891,927
建物及び構築物		59,356	55,213
土地		289,883	289,883

(注)上記の他に、前連結会計年度末においては、関係会社株式(取得価額5,505,100千円)に対する質権設定、当連結会計年度末においては、関係会社株式(取得価額5,505,100千円)に対する質権設定及び関係会社貸付金(額面価額5,000,000千円)に対する担保権設定がなされておりますが、連結貸借対照表では相殺消去されております。
担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/30 15:27

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/06/30 15:27