建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
主として建物です。
② リース資産の減価償却の方法

2014/07/22 9:09

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	453百万円	47百万円
土地	460百万円	1百万円

担保付債務は次のとおりです。

2014/07/22 9:09

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

事業グループ	場所		用途	種類	減損金額(百万円)
モータ		日本	未利用	機械装置	3
モータ		韓国、ブラジル	モータ生産設備	機械装置、工具器具備品、建物及び構築物等	206
共用資産		日本	未利用	土地	329

当社グループの減損会計適用にあたっての資産のグルーピングは、継続的に損益の把握を実施している管理会計上の単位である事業グループ別に行っています。そのほかに、物件を最小の単位として賃貸物件グループと遊休資産グループにグルーピングしています。また本社、福利厚生施設等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としています。
当連結会計年度において、当社グループは当初の設備投資計画に変更が生じ、遊休資産となった土地、機械装置、工具器具備品につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に411百万円計上しました。その内訳は、機械装置78百万円、工具器具備品4百万円、土地329百万円です。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、不動産鑑定士による鑑定評価額を基礎として固定資産税評価額を合理的に調整した金額により評価しています。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

有形固定資産の減価償却の方法は主として定率法を採用しています。
建物については、構造、用途、使用状況及び老朽度を勘案の上、主として法人税法に定める耐用年数(構造、用途別に17年～50年)を短縮した耐用年数(10年～45年)を適用しています。
機械装置については、機械構成及び操業度を勘案の上、主として法人税法に定める耐用年数を短縮した総合7年の耐用年数を適用し、かつ2・3交替制の実施状況に応じた増加償却を行っています。

2014/07/22 9:09