訂正有価証券報告書-第91期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却の方法は主として定率法を採用しています。
建物については、構造、用途、使用状況及び老朽度を勘案の上、主として法人税法に定める耐用年数(構造、用途別に17年～50年)を短縮した耐用年数(10年～45年)を適用しています。
機械装置については、機械構成及び操業度を勘案の上、主として法人税法に定める耐用年数を短縮した総合7年の耐用年数を適用し、かつ2・3交替制の実施状況に応じた増加償却を行っています。
その他の有形固定資産については、主として法人税法に定める耐用年数を適用しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却の方法は定額法を採用しています。なお、費用削減効果のある自社利用ソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。