#1 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法は、有形固定資産(リース資産を除く)は定率法、無形固定資産(リース資産を除く)及びリース資産は定額法を採用しています。2020/06/19 14:20
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 3.無形固定資産の期末帳簿価額、当期増加額及び当期減少額に重要性がないため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しています。
4.「当期首残高」及び「当期末残高」は取得価額により記載しています。
2020/06/19 14:20
#3 追加情報、財務諸表（連結）: 会計上の見積りを行う上での新型コロナウイルス感染症の影響について
新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、世界経済に係る先行きは依然として不透明な状況が継続していますが、今後の収束時期等についての統一的な見解はありません。このため、翌事業年度については現時点でまだ見通しが立っておりませんが、今後の各地域での感染症拡大の収束及び経済活動の再開に伴い、翌事業年度内には自動車部品生産・納入活動が一定の水準まで回復する見込であると仮定しています。本影響は、会計上の見積り項目のうち、主に有形固定資産及び無形固定資産の減損、有価証券の評価、及び繰延税金資産の回収可能性に関連がありますが、当事業年度の財務諸表において重要な影響はありません。ただし、これらの見積りには不確実性が含まれているため、予測不能な前提条件の変化等により見積りが変化した場合には、結果として将来追加で費用又は損失を計上する可能性があります。
2020/06/19 14:20
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 3.棚卸資産は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しています。
4.固定資産の減価償却の方法は、有形固定資産(リース資産を除く)は定率法、無形固定資産(リース資産を除く)及びリース資産は定額法を採用しています。
5.引当金の計上基準
2020/06/19 14:20