訂正有価証券報告書-第96期(2024/04/01-2025/03/31)
※7 減損損失
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
当社グループは、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小単位として会社別事業別を基礎としてグルーピングを行なっております。
電池事業製造設備について、当社のアルカリ電池事業においては直近の業績推移および今後の投資計画を勘案し、また、当社の全固体電池においては従来の製品仕様で汎用性が低く多くのお客様に対する要求性能を満足出来ないため、当初見込んでいた収益性が今後も得られない可能性が高くなったことから、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額718百万円を減損損失として特別損失に計上しております。
減損損失の内訳は、建物及び構築物222百万円、機械装置及び運搬具395百万円、工具、器具及び備品64百万円、建設仮勘定33百万円、無形固定資産1百万円であります。
当該資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、上記の資産については、将来キャッシュ・フローが見込めないことから、ゼロとして評価しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
当社グループは、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小単位として会社別事業別を基礎としてグルーピングを行なっております。
電池事業製造設備について、当社のアルカリ電池事業においては直近の業績推移および今後の投資計画を勘案し、また、当社の全固体電池においては業績低迷の継続などから、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額345百万円を減損損失として特別損失に計上しております。
減損損失の内訳は、建物及び構築物39百万円、機械装置及び運搬具150百万円、工具、器具及び備品52百万円、建設仮勘定99百万円、無形固定資産2百万円であります。
当該資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、上記の資産については、将来キャッシュ・フローが見込めないことから、ゼロとして評価しております。
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
| 会社 | 場所 | 用途 | 種類 |
| FDK株式会社 | 湖西市工場 (静岡県湖西市) 鷲津工場 (静岡県湖西市) | 電池事業製造設備 | 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定、無形固定資産 |
当社グループは、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小単位として会社別事業別を基礎としてグルーピングを行なっております。
電池事業製造設備について、当社のアルカリ電池事業においては直近の業績推移および今後の投資計画を勘案し、また、当社の全固体電池においては従来の製品仕様で汎用性が低く多くのお客様に対する要求性能を満足出来ないため、当初見込んでいた収益性が今後も得られない可能性が高くなったことから、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額718百万円を減損損失として特別損失に計上しております。
減損損失の内訳は、建物及び構築物222百万円、機械装置及び運搬具395百万円、工具、器具及び備品64百万円、建設仮勘定33百万円、無形固定資産1百万円であります。
当該資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、上記の資産については、将来キャッシュ・フローが見込めないことから、ゼロとして評価しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
| 会社 | 場所 | 用途 | 種類 |
| FDK株式会社 | 湖西市工場 (静岡県湖西市) 鷲津工場 (静岡県湖西市) | 電池事業製造設備 | 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定、無形固定資産 |
当社グループは、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小単位として会社別事業別を基礎としてグルーピングを行なっております。
電池事業製造設備について、当社のアルカリ電池事業においては直近の業績推移および今後の投資計画を勘案し、また、当社の全固体電池においては業績低迷の継続などから、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額345百万円を減損損失として特別損失に計上しております。
減損損失の内訳は、建物及び構築物39百万円、機械装置及び運搬具150百万円、工具、器具及び備品52百万円、建設仮勘定99百万円、無形固定資産2百万円であります。
当該資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、上記の資産については、将来キャッシュ・フローが見込めないことから、ゼロとして評価しております。