#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、工場建物等の設備投資額であります。
【関連情報】
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/26 12:09
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、工場建物等の設備投資額であります。
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#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度の投資活動によるキャッシュ・フローは、2,144百万円の支出となり、前期比98百万円の支出の増加となりました。これは主に、無形固定資産の取得による支出の増加等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 3～13年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品・原材料及び貯蔵品・・総平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)
製品・仕掛品(電力機器システム)・・個別法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)
製品・仕掛品(コンデンサ・モジュール)・・総平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置 4～9年2020/06/26 12:09
#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年間)に基づいております。2020/06/26 12:09