- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)セグメント資産の調整額113,084百万円は、各報告セグメントへ配賦していない全社資産で、その主なものは現金及び現金同等物、短期投資、投資有価証券及び遊休土地などであります。
2.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。
当連結会計年度(自 2020年1月1日 至 2020年12月31日)
2021/03/29 13:11- #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額に含まれる配賦不能額は発生しておりません。
(2)セグメント資産の調整額130,432百万円は、各報告セグメントへ配賦していない全社資産で、その主なものは現金及び現金同等物、短期投資、投資有価証券及び遊休土地などであります。
2.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。2021/03/29 13:11 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
主として、建物、機械装置、事務機器等であります。
b.無形固定資産
ソフトウエアであります。
2021/03/29 13:11- #4 主要な設備の状況
2.ホリバ・ヨーロッパ社(ドイツ)の本社工場用土地・建物は提出会社から賃借しているものであります。
3.ホリバ・インド社(インド)のテクニカルセンター用土地は借地であり、借地権として無形固定資産のその他に計上しております。
2021/03/29 13:11- #5 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(3~10年)に基づいております。2021/03/29 13:11 - #6 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において「無形固定資産」の「その他」に含めていた「借地権」は、表示区分の明瞭性の観点から、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた1,546百万円は、「借地権」548百万円、「その他」997百万円として組み替えております。
2021/03/29 13:11- #7 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当連結会計年度は総額で15,165百万円の設備投資(無形固定資産を含む)を実施し、その主なものは堀場儀器(上海)有限公司(中国)の拠点整備や、株式会社堀場テクノサービスの新社屋の建設等であります。
各セグメント別には、自動車セグメントでは6,863百万円、環境・プロセスセグメントでは1,765百万円、医用セグメントでは2,304百万円、半導体セグメントでは2,392百万円、科学セグメントでは1,837百万円の設備投資を実施しております。
2021/03/29 13:11- #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具:2~20年
b.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2021/03/29 13:11- #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
工具、器具及び備品:2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2021/03/29 13:11- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
a.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 :4~60年
機械装置及び運搬具:2~20年
b.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(3~10年)に基づいております。
c.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/29 13:11