有価証券報告書-第81期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)
1.資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法に基づく原価法
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
(2) デリバティブ
時価法
(3) たな卸資産
商品及び製品・仕掛品
総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により評価しております。
原材料及び貯蔵品
移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により評価しております。
(1) 有価証券
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法に基づく原価法
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
(2) デリバティブ
時価法
(3) たな卸資産
商品及び製品・仕掛品
総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により評価しております。
原材料及び貯蔵品
移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により評価しております。