有価証券報告書-第83期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
a.有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております)
時価のないもの
主として移動平均法に基づく原価法
b.デリバティブ
時価法
c.たな卸資産
商品及び製品・仕掛品
主として総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により評価しております。
原材料及び貯蔵品
主として移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により評価しております。
a.有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております)
時価のないもの
主として移動平均法に基づく原価法
b.デリバティブ
時価法
c.たな卸資産
商品及び製品・仕掛品
主として総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により評価しております。
原材料及び貯蔵品
主として移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により評価しております。